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NsPace(ナースペース)は訪問看護専門の情報サイトです。
訪問看護師・訪問看護ステーション管理者に役立つ情報を、わかりやすく、コンパクトにまとめています。訪問看護師に求められる医療・看護の知識から、制度、帳票、書類など実用的な内容まで、幅広く提供します。訪問看護の先達へのインタビュー、医師のコラムなど、読み物も充実しています。

訪問看護とは

訪問看護とは、病気や障害があっても、住み慣れた地域や自宅で、その人の能力に応じた自立した生活が送れるよう、看護師が自宅や施設等を訪問し、支援を行うサービスです。
その内容は、単に療養生活の支援だけではありません。心身機能と生活機能の維持・回復・向上を目指す看護です。生活の場を基本に置くところが、病院での看護とは一線を画します。

訪問看護を利用する人は、医療保険または介護保険、いずれかの制度を利用します。介護保険での訪問看護か、医療保険での訪問看護かによって、訪問できる回数や自己負担額などが異なります。

介護保険を使える人は、介護保険での利用が優先です。
介護保険を使える人とは、
①65歳以上(第1号被保険者)
②40歳以上65歳未満(第2号被保険者)のうち、末期がんや認知症など特定疾病が原因
── です。

第1号被保険者であっても、主治医の指示があれば、医療保険での訪問看護を提供できることがあります。

介護保険の対象外の人は、訪問看護が必要な状態になると、医療保険での訪問看護になります。
40歳未満の人や、40歳以上でも特定疾病以外で訪問看護が必要になった場合では、介護保険は使えません。

訪問看護は、主治医の指示のもとで提供します。医師が作成した訪問看護指示書がなければ、訪問看護を提供することができません。

訪問看護ステーションとは

訪問看護ステーションとは、医師の指示のもと、在宅患者に訪問看護サービスを提供する事業所です。
以前は医療法人設立の訪問看護ステーションが大半でした。しかし2000年の介護保険制度施行を契機に、株式会社や、NPO法人など法人格を有する独立した事業所が、利用者と直接契約を結び、サービスを提供できるようになりました。

看護師が開設・運営するステーションも多く誕生しています。
地域性に応じた特色や、独自の理念、自費サービス提供など、さまざまな個性ある訪問看護ステーションがあります。

全国訪問看護事業協会の調査では、2021年の訪問看護ステーション数は全国で13,003か所。
患者・利用者数が多い訪問看護ステーションほど、さまざまな加算が得られるメリットがありますが、実際には患者・利用者数39人未満/月の小規模事業所が約4割です。

訪問看護ステーションは、看護師資格を持つ管理者の配置、看護職員が常勤換算で2.5人以上など、人員配置基準が定められています。

訪問看護ステーションに、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーション専門職が所属している場合もあります。

訪問看護師の役割

訪問看護師は、主治医が作成した訪問看護指示書に基づき、看護を提供します。患者・利用者の医療処置はもちろんのこと、療養支援や健康状態の確認、日常生活における身体介護等も含まれます。
具体的には、以下のようなものです。

医師の指示による看護

点滴・注射、栄養療法に伴う管理、ストーマの管理・装具交換、痰の吸引、人工呼吸器の管理、気管カニューレの交換、服薬管理など、医療に伴うケアを提供します。

療養環境の整備

患者・利用者の居宅で、療養生活を送るうえで安心・安全な環境を整えます。

健康状態の確認

バイタルサインチェック、心身の状態観察、患者・利用者および家族からの情報をもとに、療養上の適切な提案を行います。体位変換や移乗のサポートをしながら、身体状況チェックも行います。

療養生活の支援

ケアプランに位置づけられている場合に、入浴・排泄・食事介助、口腔ケア、洗面・洗髪など、生活上の援助や情報提供をします。

その他

患者・利用者や家族からの療養生活に関する相談、意思決定支援、ときには精神面へのサポートも行います。各種相談窓口の紹介やケアマネジャー、他職種との連携をとります。

訪問看護ステーション管理者の役割

訪問看護ステーションには、専従の常勤管理者の配置が義務づけられています。管理者は、看護師または保健師資格を有している必要があります。

管理者の役割は、労務管理、組織運営、新規利用を含めたサービス調整、地域や行政との連携、業務・財務状況を把握し健全な運営をすることです。

労務管理

人員の確保と配置、マニュアル策定、適切な指示など、業務に必要な環境を整えること。さらに、設備や備品等を衛生的に管理し、スタッフの心身の健康管理にも気を配ります。
雇用形態・勤務体制を整備し、法令遵守も管理者の責務です。

組織運営

マニュアル類の整備、研修などにより、ケアの質担保。同時に、働きやすい勤務体制、スタッフの動機づけ、能力開発など、人材の成長と定着を図る組織運営が求められます。

新規利用者・サービス調整

新規利用にあたっては特に、主治医、居宅介護支援事業所や地域包括支援センターとの関係性が、情報収集に影響します。管理者には、地域のなかで良好な関係を築いておくことが求められます。
スタッフが作成した訪問看護計画書や訪問看護報告書に対して、適切な指導を行うのも大切な仕事のひとつです。

管理者は、看護師としての高い能力と事務管理能力、経営センスも必要とされる、訪問看護ステーションの頼れる存在なのです。

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