【漫画試し読み】『ナースのチカラ』第4巻13話（その3）

新型コロナウイルス感染症が蔓延した後、よく耳にするようになった「オンライン診療」という言葉。ニュースでも取り上げられ、今ではオンライン診療用のアプリケーションも登場してきています。さまざまなデバイスを通じて展開されているオンライン診療について、その現状を見るとともに、訪問看護師として知っておきたいことをご紹介しましょう。 オンライン診療の定義や種類 そもそもオンライン診療とはどういったものを指すのでしょうか。2018年3月に厚生労働省が発表した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を参考に、関連する言葉を見てみましょう。 遠隔医療 情報通信機器を活用した健康増進や医療に関する行為のこと。オンライン診療を含む総称的な言葉として位置づけられています。 オンライン診療 遠隔医療のうち、医師と患者間において情報通信機器を通して診察および診断を行い、診断結果の伝達や処方等の診療行為をリアルタイムで行うこと。さまざまな企業がオンライン診療のためのアプリケーションを開発し、医療機関と患者を結びつけるサービスを提供しています。 オンライン受診勧奨 遠隔医療のうち、医師と患者間において情報通信機器を通じ、心身の状態の情報収集を行うことで、疑われる疾患を判断し適切な診療科への受診をリアルタイムで推奨すること。一般用医薬品を用いた自宅療養や経過観察など非受診の勧奨を行うこともあります。ただし、診療ではないため治療方針を伝達することや処方等を行うことはできず、あくまで受診相談という位置づけとなります。現実的にはこの受診推奨のみ行う医療サービスは少なく、オンライン診療における診療前の問診あるいは診療前相談に相当しますが、医療機関によっては具体的な診療科へ受診相談を受け付けているケースも見られます。 遠隔健康医療相談 遠隔医療のうち、医師または医師以外の者と相談者間において、情報通信機器を通じて得られた情報により、一般的な医学的情報や助言の提供、一般的な受診勧奨を行うこと。 上記4つ以外にも、ICTを活用して医療機関または医師間で患者の医療情報の共有が行われることや、ICTによる業務支援システムを用いることも広義の遠隔医療に含まれます。また、オンライン診療や健康医療相談のサービスとは別に、処方薬の配送や血圧等の生体情報の遠隔モニタリングサービス等、遠隔医療を支援・拡充するサービスも展開されています。 オンライン診療の普及について 特定状況下のみ認められていた遠隔診療 オンライン診療は今でこそ普及しつつありますが、2020年頃まではあまり一般的ではありませんでした。その理由のひとつとして、厚生労働省は「診療とは医師と患者が直接対面して行われることが基本であり、遠隔診療はあくまで対面診療を補完するもの」と位置づけ、特定の条件下でしか利用を認めていなかったことが挙げられます。離島やへき地など医師不足の地域での利用や、相当期間にわたって診療し病状が安定している慢性期疾患の患者から要請があった場合などの条件下だけでは、インフラの整備コストをかけてまで導入する医療機関は少なかったのでしょう。医療の質を確保しつつ、医師法第20条で定められる「無診察治療等の禁止」に抵触しないよう、遠隔医療については慎重に審議をされてきました。その審議を一気に加速させたきっかけが、新型コロナウイルス感染症の蔓延といえます。 きっかけは2020年のオンライン診療時限的緩和 2020年に入り厚生労働省は感染拡大防止策として電話や情報通信機器等を用いた診療について特例措置を出し、同年4月にはオンライン診療の要件や初診対面原則の時限的緩和が行われました。これを皮切りに、オンライン診療に対応できる医療機関側が増加するとともに、医療機関と患者を結ぶシステム構築に一般企業も参入してきたことで、現行のように普及し始めたといえるでしょう。実際に厚生労働省や総務省のデータを参考にすると、2019年7月時点でオンライン診療での算定を届け出た医療機関は約1,300施設と全体の1％程度でしたが、2020年4月以降は増加し約16,000施設と全体の15％程度まで増加しています。 オンライン診療の要件緩和は新型コロナウイルス感染症の感染対策として時限的な措置でしたが、その後厚生労働省より初診からのオンライン診療を恒久化する意向があり、2022年度の診療報酬改定でオンライン診療に係る新たな施設基準が設けられました。同時に、訪問診療における在宅時医学総合管理料にオンライン診療が組み込まれ、在宅医療でも情報通信機器を用いた場合の評価や基準が整備されました。 オンライン診療の課題と可能性 情報通信機器を用いた診療を行うには医療機関側も診療体制やインフラの整備など果たすべきことが多く、すべての医療機関で導入できるとは限らない点、またオンライン診療では対応が困難な疾患や病状等がある点を鑑みると、全般的に普及するというのは難しいかもしれません。しかし、内科や産婦人科、美容皮膚科など特定的な診療科を中心として活用する場面は今後増えてくると予測されます。 また、このオンライン診療は保険診療の枠内での話ですが、保険外診療（自費診療）として医療相談や健康増進等医療の周辺分野にも情報通信機器を用いたサービスが展開され始めています。会員登録し、毎月定額を支払っていれば医師にいつでも電話やチャットで健康相談ができるサービスはその一例です。今後情報通信機器やその技術の発展とともにさらに多様なサービスが展開されていく可能性が考えられます。 訪問看護師として知っておきたいこと 新型コロナウイルスがきっかけとなり、ここ数年で情報通信機器を用いた医療については制度や診療報酬等の整備が加速度的に進んできている中、訪問看護師にとっては今後どのようなことを気に留めておくと良いのでしょうか？ 厚生労働省が通知している「オンライン診療の適切な実施に関する指針」では、患者が看護師といる場合のオンライン診療（「D to P with N」）について定めています。訪問看護師にも関係してくるため、オンライン診療に関わる遵守事項や提供体制等については最低限把握するとともに、オンライン診療を行うために使用する情報通信機器やアプリケーション等の基本操作ができる必要があるでしょう。 今後も外来・在宅医療ともに情報通信機器を用いる場面が増える可能性が十分に考えられます。まずは医療者として現状を把握するとともに、診療報酬の動向や遠隔医療に関わるサービス等も逐次確認していくことで、利用者へ適切に情報提供ができるように準備をしておくことが望まれるでしょう。 【参考】○厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（2023年3月一部改訂）https://www.mhlw.go.jp/content/001126064.pdf2023/3/3閲覧○総務省「情報通信白書（令和3年版）：コロナ禍における公的分野のデジタル活用」https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/pdf/n2200000.pdf2023/3/3閲覧 編集・執筆： 合同会社ヘルメース

2024年4月19日に開催されたNsPace（ナースペース）主催オンラインセミナー「アロマテラピーの基礎知識＆活用術～毎日に癒しを～」。アロマアドバイザーの資格をもつ訪問看護師の有賀莉奈さんを講師にお招きし、アロマテラピー（アロマセラピー）に期待できる効能や訪問看護の現場での活用方法などを教えていただきました。 今回はそのセミナーの内容を、前後編に分けて記事化。前編では、アロマテラピーの基礎知識と、医療現場で実践する際の注意点をご紹介します。 ※約60分間のセミナーから、NsPace（ナースペース）が特に注目してほしいポイントをピックアップしてお伝えします。 【講師】有賀 莉奈さん訪問看護師／アロマアドバイザー（ナード・アロマテラピー協会）看護師として諏訪赤十字病院で8年間勤務した後、出産・育児に専念する期間を経て、yui訪問看護ステーションにて臨床現場に復帰。アロマテラピーを深く学ぼうと考えたきっかけは、自身の母親が闘病中に「アロマの力」に救われた場面を目の当たりにしたこと。現在は看護業務の傍らメディカルアロマセラピストとして、利用者さんの心身を支えるケアに取り組んでいる。 アロマテラピーとは アロマテラピーとは、植物の香り成分を抽出した精油（アロマオイル）を用いて、心と体の不調の改善を目指す健康管理法です。精油とは、植物から採取・生成した香りの油（揮発油）のこと。その香りはとても強く、植物の有効成分も高濃度に含んでおり、たった一滴でも十分に楽しめるものが多いです。 代表的なメリットは、心身のリラックス。精油の力で自律神経やホルモンバランスを整え、体の緊張をほぐし、気持ちを落ち着け、心身ともに心地よい状態をつくることを目指します。 なお、精油を活用する方法は、大きく以下の2種類に分かれます。 活用方法1：精油を嗅ぐ 嗅覚は、五感の中で唯一、脳へダイレクトに刺激を伝えられます。精油を嗅ぐと、香り成分が鼻の粘膜から脳に伝わり、自律神経系や内分泌系、免疫系などの神経系に影響を与えます。感情や本能を司る大脳辺縁系にも刺激が直接伝わるため、人は「そのときの自分の体が求めている香り」を嗅ぎ分けられるといわれています。 活用方法2：精油を塗る 精油を体に塗ると、その部位に作用します。中には、皮膚から吸収されて血管に入り、体をめぐって作用する精油もあります。 精油を安全に使用するための原則 精油を扱う際は安全への十分な配慮が必要です。以下の点を必ず守ってください。 ・パッチテストを行うアレルギー反応が出る可能性があるため、使用前はパッチテストを行いましょう。・原液のまま使用しない精油は、ホホバオイルやスイートアーモンドオイルなどの「キャリアオイル（精油を体へ運ぶためのオイル）」で薄めて使用します。精油は「油」なので水には溶けません。そのため、手浴や足浴で楽しむ場合には、乳化剤を使用します。精油が直接皮膚に付着すると皮膚トラブルを起こす可能性があるので、十分に注意してください。・異変を感じたら使用を中止するかゆい、ヒリヒリする、気分が優れないなどの異変を感じた場合は、すぐに使用を中止しましょう。体に精油を塗った場合は、塗布した部位を水で洗い流したり、濡れたタオルで拭きとったりしてください。・安全に配慮して保管する引火性があるため、火のそばに置かないでください。また、子どもやペットの手が届かない場所に保管することも重要です。 なお、使用期限は開封後半年から一年程度と考えてください。それ以上経つと、酸化が進んで香りが変わってしまいます。特に柑橘系の香りは酸化の影響を受けやすいので、半年を目安に使い切りましょう。 医療現場で実践する際の注意点 訪問看護にアロマテラピーをとり入れる場合は、精油の特徴や利用者さんに与える影響、起こりうるトラブルを整理して医師に説明した上で、必ず使用の許可を得てから実践してください。 精油ごとの禁忌事項と、利用者さんの既往歴を照らし合わせることも大切です。例えば、高血圧の方、婦人科系疾患がある方、アスピリンアレルギーの方などには使用できない精油もあります。また、精油を塗布する場合、傷や炎症を起こしている箇所には原則使用しません。 そのほか、以下の2点もチェックしてください。 利用者さんの反応 過去に同じ精油を使ったことがある場合や、パッチテストで問題がなかった場合でも、使用後の利用者さんの反応は必ず毎回確認しましょう。その日の体調によってアレルギー反応が出る場合もあります。また、体調が優れないときは使用を控えてください。 精油の濃度 精油を体の広い範囲に使うときは「3%以下」の低い濃度に調整しましょう。特定の部位に作用させたい場合には、30%以上の濃い濃度で使用することもありますが、皮膚が弱い高齢者の方も多くいらっしゃるので、低濃度にするのがおすすめです。 アロマテラピーの資格 2024年4月現在、日本にはアロマテラピーに関する国家資格はなく、すべて民間資格です。資格ごとに合格条件は異なりますが、教室やサロン、オンライン等で講義を受けて、試験に合格すれば資格を取得できるものがほとんどです。 アロマテラピーを深く学んで資格をとるメリットは、やはり精油の特徴や注意事項などを理解した上で、ケアに活用できる点にあるでしょう。例えば、アロマテラピーの本場であるフランスでは、精油を薬の代わりに使うケースもあります。近年は精油を認知機能低下の予防・改善、精神疾患の治療に活用する研究も進められており、医療現場でのアロマテラピーの注目度は、日本でもさらに高まっていくと予想しています。 ＞＞後編はこちら アロマテラピー 代表的な精油＆訪問看護での活用法【セミナーレポート後編】 執筆・編集：YOSCA医療・ヘルスケア