訪問看護業界の課題として、人材不足が挙げられます。 看護職員の既卒採用者の6人に1人は、再就職後、採用年度内に退職していると言われています。 せっかく採用したけれど、すぐ退職されてしまったという経験がある訪問看護ステーションも、少なくないのではないでしょうか。 採用面接の時点で見極めや、入職後の適切なフォロー体制が求められています。 ほかの訪問看護ステーションでは、採用の際にどんなポイントを見ており、スタッフ定着に対してどんな工夫を行っているのでしょうか？特集にまとめました。 人材紹介に頼らない採用戦略 セントケア ・グループでは全国に100ヵ所近い訪問看護ステーションを展開しています。 現在は人材紹介会社はできるだけ利用せず、ホームページ、各種SNS、社員紹介制度にて採用活動をされています。ターゲット層に応じた方法で情報発信をすることで、採用に結びついているようです。 「自社アピールを前面に出しすぎるのは良くないかと思っていたのですが、ダイレクトに伝えないとわからない部分もある」と訪問看護部門の統括部長、藤原さんは採用活動について語ります。 具体的な採用施策や、ご自身が入職に至った経緯を伺いました。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 異業種参入　第一の壁：採用（セントケア・ホールディング株式会社　藤原祐子） 採用の時点で見極めを 精神科特化型の訪問看護ステーションみのりでは、組織の中でも自分の役割を見つけ、主体的に動ける人を採用しています。 手厚い福利厚生や、統括部長の小瀬古さんの執筆された本の影響もあり、求人への問い合わせは多いそうです。そのため、電話での一次面接、同行訪問、対面面接と、入職前にいくつか段階を設けてじっくりとマッチングをしています。 訪問看護ステーションとして入職者に求めていることをあらかじめ伝えることで、ミスマッチを少なくしています。みのりでは、どんな人を採用しているのでしょうか？厳しく、優しく、人と向き合う採用についてを伺いました。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 向き合い、選ぶ採用（訪問看護ステーションみのり　進あすか、訪問看護ステーションみのり奈良　小瀬古信幸） ファンを獲得し多様な看護師を採用 東京都江戸川区を中心に全国に展開するWyL(ウィル)訪問看護ステーションでは、多様なバックグラウンドを持ったスタッフの採用をしています。 「『本当にすべてをこなせるジェネラリストって存在するのだろうか』と疑問に思います」と代表取締役の岩本さんは語ります。 多くの病棟を経験したとしても、全てができる看護師というのはほとんどおらず、経験や強みは人それぞれです。だからこそ、多様な経歴のスタッフを採用し、お互いの経験を活かしながらチームを強化していけるのです。 また「ウィル」というブランド形成やメディア露出などを綿密な設計の上で行い、ファンを獲得し、仲間を増やしているそうです。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 なぜ、若手の看護師が集まり、定着するのか？（WyL訪問看護ステーション　岩本大希） どんなステーションにするため、どんな人材を求め、どんな採用戦略を取るのか。改めて考えると、ステーションの色がより浮き出てくるかもしれません。 転職者のリアルな声をもっと聞きいてみたいという方は、訪問看護に飛び込みたい看護師を応援するホームケアラインのホームページをぜひご覧ください。 参考：公益社団法人日本看護協会広報部　2020年3月30日ニュースリリース

病院から在宅への移行が進むにつれて、地域で暮らす精神疾患の利用者さんが増えています。 精神疾患の方を訪問看護で看る場合、全国訪問看護事業協会等の実施する精神科訪問看護研修を受講すると、精神科訪問看護の加算が算定のできる資格が得られます。 しかしいざ精神疾患の方を訪問すると、コミュニケーションが難しい、どう介入すれば良いか分からないなど困ったことがあるのではないでしょうか。 今回は、精神科訪問看護に特化したステーションの管理者さんからお伺いした、在宅にて精神科看護を実践するコツについて、特集をお届けします。 肝はコミュニケーションにあり 「そもそも管理することはないと思ってもらったほうがいいかもしれませんね」と話すのは、訪問看護ステーションみのりの統括管理責任者・進さん。関東・関西圏にて精神科に特化した訪問看護ステーションをを展開しています。 精神科の訪問看護では、管理中心の病院とは異なり、症状とうまく付き合いながら、自分自身をコントロールして生活できることを目的としています。 「アセスメント技術を用いながら、症状なのか、本人のこだわりなのか、どんな生活歴があったのかなど、対話できちんとキャッチしていかないといけません。」統括部長で精神科認定看護師の小瀬古さんは、看護師側のコミュニケーション技術の重要性について述べています。 みのりでは、看護計画を利用者さんと一緒に立てていますが「言うは易し行うは難し」で技術が必要とのこと。 具体的にどんな思考のもとで精神科の訪問看護を実践し、人材教育をされているのでしょうか。実際のエピソードを交えてお話いただきました。 詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 精神看護の技術の磨き方（訪問看護ステーションみのり　進あすか、訪問看護ステーションみのり奈良　小瀬古信幸） 話題のオープンダイアローグ 都内にて精神科特化型のステーションを運営している、訪問看護ステーションKAZOCでは、オープンダイアローグという手法を取り入れた看護を実践しています。 オープンダイアローグとは、1980年代にフィンランドのケロプダス病院で始まった精神疾患に対する治療方法です。 「対話」を中心としたミーティングを重ねることで、精神疾患のもととなっているものに迫り、問題を解消することを目指します。 日本の精神科病院では99％の患者に投薬が行われていますが、ケロプダス病院ではなんとわずか25％。オープンダイアローグにて、薬での症状管理をも減らすことができるのです。 また、KAZOCでは「管理をしない、変容を求めない」をコンセプトの1つにしています。 「管理と変容の目に対して、本人が反発をして、溝がどんどん広がって問題が複雑化していきます。その行きつく先が精神科病院の長期入院なのではないかと仮説を立て、僕らは管理と変容を放棄しようと決めました」と代表の渡邊さんは話します。 管理や変容以外の手段をとして、上記のようなオープンダイアローグに加え、住まいを取り戻す支援活動のハウジングファーストといった取り組み等を行っています。 経験で積んできたものをいったん下ろし、地域の文化を知ることから始めることで、精神科を地域で看る視点を養っていく。地域資源を強化し、オンリーワンを目指す戦略で地域に必要な訪問看護ステーションとなっています。 オープンダイアローグやハウジングファーストを実際どのように展開されているのでしょうか。 詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 管理や変容を求めない精神看護「オープンダイアローグ」（訪問看護ステーションKAZOC　作業療法士・精神保健福祉士　渡邊 乾） 両ステーションともに「管理をしない」というキーワードが出てきました。管理をしない看護、というものは新鮮かもしれませんが、精神疾患の利用者さんを在宅で支援していくには重要なポイントになりそうです。

近年、台風や豪雨による災害が各地で起こっています。特に2011年の東日本大震災では、災害対策の重要性を身をもって感じた方が多いのではないでしょうか。 もし訪問先で地震が起こった時、どう行動したらよいか、あなたのステーションには指針がありますか？ これから起こりうる首都直下型地震などの災害に、訪問看護ステーションはどう備えていくと良いのか、特集にまとめました。 「ホームケア防災ラボ」で地域に貢献 都内で展開するケアプロ訪問看護ステーションでは、DMATの経験があるスタッフと災害看護専門看護師の資格を持ったスタッフが中心となり、「ホームケア防災ラボ」を運営しています。 「地域を支えるケアスタッフが災害対策に取り組むことは、発災後の地域資源を守っていくという視点でも効果的である」と在宅医療事業部長の金坂さんは話します。 ホームケア防災ラボでは、情報発信や勉強会を定期的に開き、災害時にサービス提供を継続できるステーションを1ヵ所でも増やす取り組みをしています。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 災害時対応を変えるためのチャレンジ（ケアプロ株式会社　金坂宇将） 「災害時個別支援計画」で利用者さんにも意識付けを 愛知県にあるテンハート訪問看護ステーションでは、愛知医科大学の下園美保子先生と共同で「災害時個別支援計画」の作成をしています。 作成のきっかけは「一般的な災害対策マニュアルを利用して実施した災害訓練での失敗」だと、管理者の佐渡本さんは語ります。利用者さんの個別性が高く、いかに現実に即していないかを実感したそうです。 そこで下園先生に相談したところ、利用者さんに個別に災害支援計画を作ってみてはどうかという話に至りました。 個別に支援計画を作成することで、災害時に利用者さんが焦らず行動できるだけでなく、普段の生活でも災害に対して準備する行動変容が見られたそうです。 災害が発生した際は、限られた時間とマンパワーの中で、何人もの人が連絡や訪問をするなど、無駄な動きをしているのが現実です。 在宅医療の連携ツールとしても、この災害時個別支援計画は今後広く利用されるようになるかもしれません。 もしもに対応できる！災害時支援計画（テンハート訪問看護ステーション　佐渡本琢也） 高齢者こそ災害準備を 東京都健康長寿医療センター研究所の涌井智子先生は、高齢者にとっての災害準備の必要性を訴えています。 高齢者は、災害発生直後から72時間後までは、体力的・精神的な理由で避難が遅れてしまうと言われています。また、災害発生後72時間以降は、避難所などの生活環境への変化に耐えられず、身体機能や認知機能の低下が起こるリスクがあります。 そこで、災害発生前の対策を充実させることで、高齢者自らが、災害時に生き残る可能性を広げることができるそうです。 高齢者の防災準備あるあるや、今日からできるプチ避難準備について、涌井先生が解説しています。詳しくはこちらのコラムをご覧ください。 高齢者にとっての災害対策（東京都健康長寿医療センター研究所　涌井智子） 異なる支援ニーズへの対応と地域コミュニティ 今日からできるプチ災害準備（東京都健康長寿医療センター研究所　涌井智子） ついつい後回しにしがちですが、いつ起きてもおかしくないのが災害です。これを機に、ステーションの災害対策について見直してみてはいかがでしょうか。

2020年は新型コロナウイルス一色の年になりました。訪問看護の現場でも感染に注意を払い、気を張った対応を迫られていたのではないでしょうか。 2021年を迎えてもなお全国的に感染拡大し、中核都市だけでなく、地方にも感染の魔の手が迫っています。 そんな中、積極的に対策に乗り出している訪問看護ステーションがあります。今回は、感染対策マニュアルの作成やテレワークの導入など、さまざまな対応をしているステーションを特集でお届けします。 「濃厚接触者にならない」感染対策とは 東京都江戸川区を中心に全国に展開するWyL(ウィル)訪問看護ステーション。 代表の岩本さんは、有志のメンバーと共に「訪問看護事業者向け対応ガイド」を作成しました。 みなさんの訪問看護ステーションでも、発熱した利用者さんが新型コロナウイルス感染症の可能性があった場合、どのように対応すべきか悩んだというケースがあったかもしれません。 岩本さんは、こうした在宅でよく遭遇するケースに関してどう考え、どう対処したら良いかの情報を発信しています。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 コロナ禍で、利用者さんが発熱したら訪問するべきか？（WyL訪問看護ステーション　岩本大希） コロナ禍でも利用者数アップの秘訣 全国に展開するリカバリー訪問看護ステーション。 コロナ禍に１人で悩む利用者さんを救うため「こういった時期だからこそ、訪問看護に行こう」と伝えていると代表の大河原さんは言います。 新型コロナウイルス感染症の影響で、多くの訪問看護ステーションで収益が下がっている中、リカバリーでは20％ほど利用者が増えたそうです。 直接会いにいくのではなく電話での営業に切り替えるなど、営業方法を工夫することで、順調に収益も伸ばすことに成功されています。具体的なコロナ禍での営業方法やステーションの方針決定等について、詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 牛丼チェーンを見習って、訪問看護をメジャーに！（リカバリーインターナショナル株式会社　大河原峻） ICTを活用したテレワークの導入 東京都で展開するケアプロ訪問看護ステーション。 緊急事態宣言の時は、情報がまだ少なく何をどうすべきか対応が難しかったと、在宅医療事業部長の金坂さんは話します。 一方、状況が整理できてくると、電子カルテの利用やGoogleカレンダーでのスケジュール管理など、元々ICTを活用していたことで、対応がスムーズに進んだそうです。 現在でもテレワークの導入や可能なスタッフには直行直帰をしてもらうことで、スタッフ同士の接触を最小限にするような工夫をされています。 テレワーク導入等の具体的な新型コロナウイルス対応について、詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 災害時対応を変えるためのチャレンジ（ケアプロ株式会社　金坂宇将） 感染管理認定看護師ならではの視点で対策 愛知県名古屋市にあるテンハート訪問看護ステーション。管理者の佐渡本さんは、感染管理認定看護師の資格を持っています。 一番重要なのは「全滅しない対策をすること」と佐渡本さんは言います。仮にスタッフ全員が濃厚接触者になってしまった場合、2週間は訪問看護業務が停止になってしまうからです。 そのためには、適切な対策が必要になります。発熱者の訪問に個人防護具を身に付けて対応することもあると思いますが、つい見落としがちになるのは「個人防護具を外す時」だそうです。 在宅の現場では清潔管理の限界があるかもしれませんが、個人防護具を身につけていても、対応に不備があるとウイルスが付着してしまう可能性があります。 感染管理認定看護師ならではの新型コロナウイルス感染症への具体的な感染管理アドバイスについて、詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 感染管理認定看護師に聞く、新型コロナの感染対策(テンハート訪問看護ステーション　佐渡本琢也) どの訪問看護ステーションも、苦しい状況の中で訪問し続けてくださっていると思います。この特集が、新型コロナウイルスの猛威を乗り切っていくためのヒントとなれば幸いです。 またツールには感染症のマニュアルも準備しておりますので、こちらも合わせてご活用下さい。