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【セミナーレポート】vol.1 生活期リハビリの要点 -訪問看護における生活期リハビリテーション-
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【セミナーレポート】vol.1 生活期リハビリの要点 -訪問看護における生活期リハビリテーション-

2022年8月26日に実施したNsPace(ナースペース)主催のオンラインセミナー「訪問看護における生活期リハビリテーション」。刈谷豊田総合病院 リハビリテーション科 部長の小口先生を座長に迎え、同課の理学療法士 仲村先生と作業療法士 日比先生に、それぞれの視点から訪問看護の現場で役立つ生活期リハビリの知識や具体的なテクニックを教えていただきました。 そのセミナーの様子を、3回に分けてご紹介。第1回は、仲村先生による「生活期リハビリのポイントや成果を出すコツ」「訪問看護師と療法士の連携」についての講演をまとめます。 【講師】(座長)刈谷豊田総合病院 リハビリテーション科部長/リハビリテーション科専門医小口 和代 先生2000年より刈谷豊田総合病院勤務。2004年院内に回復期リハビリテーション病棟、2007年訪問リハビリテーション事業所を開設し、急性期から回復期、生活期まで幅広くリハビリテーション診療に携わっている。指導医として若手医師へのリハビリテーション教育やチーム医療の質の向上に取り組む。監修本:『Excelで効率化! リハビリテーション自主トレーニング指導パットレ!Pro.』医歯薬出版 2021年 (講演Ⅰ:講師)刈谷豊田総合病院 リハビリテーション科理学療法士仲村 我花奈 先生2002年より刈谷豊田総合病院勤務。急性期(神経、整形、ICU)、介護老人保健施設を経験。現在は訪問リハビリテーションを担当している。利用者の社会参加やQOLの向上を目指し、前向きな生活が送れるよう取り組んでいる。 (講演Ⅱ:講師)刈谷豊田総合病院 リハビリテーション科作業療法士日比 健一 先生2004年より刈谷豊田総合病院勤務。急性期、回復期、介護老人保健施設を経験。認知症サポートチーム、緩和ケアチーム、ICTワーキングの経験を活かし、訪問リハビリテーションでは横断的な専門的支援を提供している。 目次▶︎ 「活動」と「参加」の問題へのアプローチが重要▶︎ 「できないこと」よりも「できること」に着目を ・活動・参加の内容の考え方▶︎ 生活期リハビリの具体的な流れとポイント ・ポイント1:活動・参加につながる目標を立てる ・ポイント2:リハビリは本人や家族だけでできる内容にする ・ポイント3:利用者さんの心を揺さぶる提示を意識 ・ポイント4:些細な変化を見逃さない&本人に伝える▶︎ 療法士が望む、生活期リハビリにおける訪問看護師との連携 ▶︎ 「活動」と「参加」の問題へのアプローチが重要 療法士が利用者さんの現在の状況を把握する際に使用する「ICF(国際生活機能分類)」の枠組みをご存じでしょうか。ICFとは、「(1)健康状態」「(2)生活機能(心身機能・身体構造/活動/参加)」「(3)背景因子(環境因子/個人因子)」という互いに関係し合う3つの観点から、対象者の生活機能と障害について分類するものです。 このなかの「(2)生活機能(心身機能・身体構造/活動/参加)」の視点から利用者さんの健康状態を整理すると、以下のような問題点が見えてきます。 ●「心身機能・身体構造(心体の動き)」の問題→麻痺、筋力低下など心身の機能や構造に問題がある状態●「活動」の問題→着替えや食事、排泄、家事動作など「生活に必要な行為」に支障がある状態●「参加」の問題→趣味や地域活動、労働など、本人がもつ「役割」を果たせない状態 「活動」は生活に必要な行為すべてを、「参加」は社会や家庭で役割を果たすことを指します。生活期リハビリを支援するにあたっては、この「活動」と「参加」の問題をいかに改善していくかを常に考えることが重要です。 ▶︎ 「できないこと」よりも「できること」に着目を 「活動」と「参加」にアプローチすることで、心身機能の向上を図ることもできます。なぜなら、心身機能と活動、参加は互いに影響を与え合うものだからです。 このときにポイントとなるのが、「できないこと」にばかり注目するのではなく、「できること」に目を向けること。支援する私たちも利用者さんも「できないこと」ばかりに意識が向いてしまいがちですが、それでは多くの場合うまくいきません。「心身機能に問題がある=実践できる活動や参加がない」ということは決してありません。「今できる活動・参加」を実践して成功体験を重ねれば、自己効力感が向上し、自信が回復してさまざまなことに能動的に挑戦できるようになるはず。そうして、心身機能の回復につながっていくことが期待できます。 活動・参加の内容の考え方 活動・参加に積極的に取り組んでもらうためには、利用者さんの希望に合った内容にすることが大切です。日頃から利用者さん中心のコミュニケーションを重ね、その人の価値観や生活背景を探り、それに基づいた内容を考えてみましょう。例えば「カメラが趣味だ」という利用者さんがいたとします。それだけ聞いて「撮影の練習をしましょう」と提案しても、その方が撮った写真を自慢することが好きだった場合、リハビリはうまくいきません。それよりも、今までに撮った写真について話せるコミュニティーへの参加を検討するほうが、きっと主体的に取り組んでくれるはずです。普段の会話のなかにひそむヒントをぜひ見つけてください。 ▶︎ 生活期リハビリの具体的な流れとポイント 続いて、生活期リハビリの具体的な流れに沿って、内容の決定や利用者さんへの提示などにおけるポイントをご紹介していきます。 ポイント1:活動・参加につながる目標を立てる まずは、利用者さんの課題や現状を整理し、本人が望む活動・参加につながる具体的な目標を立てましょう。例えば、「家族に食事を振る舞えるようにする」「孫を膝に乗せられるようにする」などです。 ポイント2:リハビリは本人や家族だけでできる内容にする そして次に、その目標を達成するためのリハビリ内容を考えていきます。このときのポイントは、療法士がいなくても本人や家族だけでもできるものにすることです。無理なく継続できるような内容にしましょう。 ポイント3:利用者さんの心を揺さぶる提示を意識 リハビリの提示をする際は、「心を揺さぶる伝え方」を意識してください。内容は同じでも、言い方ひとつで利用者さんのモチベーションは大きく変わるものです。 例えば、立ち上がり練習をしてもらいたいとき。「足の筋力が弱いので、立つ練習をしましょう」と伝えるよりも、「30秒つかまり立ちができれば、トイレや着替えがラクになりますよ。まずは10秒立つことから始めてみませんか?」と伝えたほうが、利用者さんのやる気を引き出しやすくなるはずです。 ポイント4:些細な変化を見逃さない&本人に伝える リハビリを継続してもらうには、効果を感じてもらえるようにすることが重要です。利用者さんの変化をよく観察し、言葉にして積極的に伝えましょう。また、療法士だけでなく看護師さんやご家族など、周りのみんなで伝えることもポイント。「前よりもよくなったね!」と声をかけられると、利用者さん本人も自身の変化を実感しやすくなります。 ▶︎ 療法士が望む、生活期リハビリにおける訪問看護師との連携 リハビリでは、PDCAサイクルを回して、常により効果的な形を模索していきます。訪問看護師のみなさんには、ぜひこのサイクルに参加してほしいと考えています。看護師さんの視点から、その方にあった活動と参加はどんなものか、その実現のためにはどんなリスクがあるのか、どんどん意見を出してほしい。また、リハビリの評価についてもぜひ話し合いたいです。そうやって、療法士と看護師さんとで一緒によりよいリハビリをつくっていければと思います。 次回は、日比先生による講演「vol.2 生活動作への具体的なアドバイス方法(1)」についてお伝えします。 記事編集:YOSCA医療・ヘルスケア

対話で変わる精神医療のありかた――オープンダイアローグとは何か
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対話で変わる精神医療のありかた――オープンダイアローグとは何か

在宅医療のスペシャリスト・川越正平先生がホストを務め、生活全般を支える「真の地域包括ケア」についてさまざまな異業種から学ぶ対談シリーズ。第9回は、医療者・患者・家族が平等に語り合うフィンランド発祥の精神医療の新潮流、 オープンダイアローグについて語りあった。(内容は2018年1月当時のものです。) ゲスト:森川すいめいみどりの杜クリニック院長、精神科医、鍼灸師明治国際医療大学、日本大学医学部卒。国立病院機構久里浜医療センター勤務を経て、現在、医療法人社団翠会みどりの杜クリニック院長。ホームレス支援を行うNPO法人TENOHASI理事、認定NPO法人「世界の医療団」理事、同法人「東京プロジェクト」代表医師。著書に「漂流ホームレス社会」(朝日文庫)、「その島のひとたちは、ひとの話をきかない」(青土社)などがある。 対話によって入院患者が40%に激減 川越●精神科治療の分野で注目されているオープンダイアローグについて教えてください。 森川●オープンダイアローグは1984年にフィンランドのケロプダス病院で生まれた、開かれた対話による精神医療形全体を総称したものです。ニーズを聞いて、それに対する包括的なケアをするという考えかたを基礎にしています。 それまでは本人や家族が不在のなかで、医療者によって治療方針が決まっていったのですが、意思決定の場に本人と家族を招き、まずは両者に「ご加減いかがですか」と聞きはじめたのだそうです。ただそれだけで、入院患者が40%に減るということが起こりました。いかにそれまで本人の声を聞かなかったか、家族の声がそこになかったかがわかったともいえます。 川越●それまでは「精神疾患の人は自分で意思決定できないだろう」と判断されていたということですね。認知症の人の場合も同じ状況だといえそうです。 森川●もう一つ、「一対一で会わない」という決めごとがあります。医療者と患者だけだと、どうしても力関係が生じて対等になりにくい。でも複数の参加者がいて、そこにいるすべての人の声が同等に大切にされるように工夫されていくと、互いの関係性が対等になりやすくなる。本人の困りごとを共有している人が同席するので、学校の先生や近所の人も参加できます。 病名よりもその人の困りごとが大事 川越●認知症専門医が「これはレビーだ」「アルツハイマーだ」と診断するより、その人が何に困っているのかに注目しなさいということですね。 森川●はい。生きていくことにおいて困っているときに、病名が役立つことはあまりありません。求められていることは、困りごとについて一緒に考え試行錯誤していくことです。 川越●オープンダイアローグを行うためには、どんなトレーニングが必要なんですか。 森川●人は誰でも赤ちゃんのころから、言葉だけじゃなく体でも対話しています。でも大人になって頭で考えるようになると、そのやりかたを忘れてしまう。頭で考えることを外していく作業です。 川越●言葉だけじゃない、体を使った対話というと、ユマニチュードなどもそうですね。 森川●「オープン」といっても何でも話すという意味ではなく、本人たちにとって開かれている場であるという意味です。また、ダイアローグという言葉には、ギリシャ語で「あなたとわたしは違う存在」という意味があります。互いに違う人間だと確信し、相手を知らないと知ることから対話が始まるんです。 川越●日本の精神医療は「来ない人は診ない、治す気がない人は診ない」というスタンスが一般的ですが、それでは認知症やセルフ・ネグレクトの人などは診ないことになります。引きこもりの人やアルコール依存の人など、医療を断固拒否する人はどうしますか。 森川●家に行くための時間がつくれないのが今の精神医療の現状ですが、それをオープンダイアローグでは上手にマネジメントして、医療チームが外に出られるようにしました。 人生にかかわる症状が対話により解消 川越●オープンダイアローグの手法は、日本でも広がっていますか。 森川●日本でも広がりつつあり、私のクリニックでも2年前から実践しています。まずは日本の制度を使って、どう工夫するか。対話の場には医師がいなくてもいいので、訪問看護の制度でもオープンダイアローグが成り立ちます。セラピストとしての訓練はしなければなりませんが、精神科訪問看護は2人訪問が可能なので。私の場合は訪問診療という形で、対話をしに行きます。 先日は、高齢で幻覚・妄想が強くなった方のところで対話をしました。薬も全然効かなかった人です。その人は、家に泥棒が入るという幻覚・妄想を、家族を巻き込んで警察にまで相談していました。そこでわれわれは幻覚の問題はいったん置いて、本人と家族の困りごとを聞いていきました。幻覚として人が家に入ってくるということ。そのことに対して警察も家族もまともに対応してくれない。病気扱いされてしまう。それがどれほど本人にとって悔しいことかも見えてきました。 川越●思いを大切にすることで、安心するんですね。 診断や薬を使う前にまず対話を 森川●本人の気持ちを丁寧に扱っていくことができた。それが、本人にとっても家族にとってもよいことだったようです。閉じこもっていた人だったのに、デイサービスにも行くようになりました。人生にかかわっている幻覚を、対話によってみんなで共有することで、もう一度、人生に寄り添えるようになる。目的は治療ではなく、対話ができたことなんです。 川越●オープンダイアローグの手法を使って、同じ価値観、同じ方法論で情報が共有できると、物事が全部つながって、見える世界が変わってくる気がします。医療はどうしてもヒエラルキーのある世界で長年積み上がってきているので、まずはその考えかたを変えることが必要ですね。 森川●薬を使わない療法だというと、反対する人が多いんです。伝えかたが難しい。「診断や薬を考える前にまずは何度も対話をして、困りごとが何かを考えていこう」ということであって、対話で治すとか、そういうものではありません。 川越●大切なのは、医療の枠にとらわれず本人のニーズを基として何をするかという、人生にかかわる話ですね。 森川●本当に思います。そう簡単には広がらないとは思いますが、オープンダイアローグ、丁寧に広めていきたいですね。 あおぞら診療所院長 川越正平【略歴】東京医科歯科大学医学部卒業。虎の門病院内科レジデント前期・後期研修終了後、同院血液科医員。1999年、医師3名によるグループ診療の形態で、千葉県松戸市にあおぞら診療所を開設。現在、あおぞら診療所院長/日本在宅医療連合学会副代表理事。 記事編集:株式会社メディカ出版 「医療と介護Next」2018年1月発行より要約転載。本文中の状況などは掲載当時のものです。

安心感をどう作るか⑧ コロナ禍のスタッフマネジメントで印象に残ったこと
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安心感をどう作るか⑧ コロナ禍のスタッフマネジメントで印象に残ったこと

最初の発生から2年が過ぎても、いまだ終息の見えない新型コロナ。感染防止対策だけではなく、目には見えないスタッフの不安やメンタルヘルスへの対応もステーションの管理者には要求されます。ベテラン管理者のみなさんに、今必要とされるスタッフマネジメントについて語っていただきます。今回は、第8回に続き、医療法人ハートフリーやすらぎの大橋奈美さんです。 お話大橋奈美医療法人ハートフリーやすらぎ 常務理事・統括管理責任者(訪問看護認定看護師)  直行直帰を巡って コロナ禍で実施したあることに対して、スタッフが予想しなかった反応を示しました。 新型コロナウイルス感染症拡大の第1波から第3波まで、私たちの訪問看護ステーションでは、常勤看護師21名のうち、約半数を直行直帰としました。たとえ事業所内でクラスターが発生しても、少なくとも半数は、継続して業務ができるようにしたのです。 直行直帰組からは、「いちいち事業所に行かなくていいので、楽ちんや」とか、「残業がないから、いいわ〜」などの感想が返ってくると思っていました。 ところが、直行直帰をしていたスタッフは、予想外の言葉を口にするようになります。 「すごく心がしんどい」 あるスタッフは、「すごく心がしんどい」と打ち明けました。「いつステーションに行けますか?」「直行直帰は、いつまで続くんですか?」いつもの勤務形態に戻ることを切望する声が次々に聞こえてきます。「うつになりそうです」とまで言うスタッフもいました。 ことあるごとに、オンライン会議やチャットアプリのビデオ通話で「みんな元気?」「はい、元気です」などとやりとりをしているのですが、「一日でも早くみんなに会いたい」が本音のようでした。 訪問看護師の孤独 コロナ禍での業務経験を積むにつれ、PPE(個人防護具)の着用や手洗い・消毒などの感染予防を徹底さえすれば、それほど恐れる必要がないことはわかってきました。しかし、重症化リスクの高い利用者さんや高齢のご家族に感染させないように、細心の注意を払う必要があります。さらに、利用者さんのお宅でPPEを着用するときは、利用者さんを感染者扱いしているように思われない配慮が求められますし、玄関の外でPPEを着けると、「あそこの家は感染者がいる」と、いわゆる「コロナ差別」を誘発することにもつながりかねません。 ふだん以上に、気疲れするのがコロナ禍の訪問です。「仲間と話したい」と思っても、直行直帰では、それがかないません。多くのスタッフは、孤独感を深めます。 そんな直行直帰組が何よりも欲していたのは、仲間との何気ない会話です。会議やミーティングなどの改まった席ではなく、トイレで手を洗っているときや、昼食後の歯磨きのときに交わす「大変やね」「それ、わかるわ。そうや、大変やわ」「もう少し頑張れへんといけませんね」「そうやなあ、しんどいなあ」などの何気ない会話がどれほど大切なのかを、コロナ禍で痛感することになりました。 サポートできないもどかしさ 統括所長である私も、直行直帰組には、サポートがなかなか届かないもどかしさを感じていました。 たとえば、いつもなら朝礼でうつむいているスタッフを目にしたら、「家で何かあったの? 大丈夫? しんどいんとちゃうの?」などと声を掛けます。すると、うつむいていたスタッフの顔が、自然に上がってくるのです。ところが、直行直帰では、そんなサポートができません。 そこで、直行直帰組には、ビデオ通話で「頑張って〜、一人じゃないよ〜」と懸命に呼びかけました。通話している私のそばに事務所通勤組が集まってきて、「私たちも応援してるよ〜」と声を掛けます。それを聞いたスタッフは、「涙が出ました」と後で話してくれました。でもやっぱり、ステーションに行くことで感じる温もりにはかないません。 築き上げてきた「温もり」の大切さ 私は、何よりもスタッフを大事にしてきました。「さすが〜」「知らんかったわ」「すごいなあ」「センスいいわ」「そうやなあ」の〈さしすせそ〉を常に心掛けながら、スタッフに接してきました。 午前の訪問から帰って来て、「こうしたけど、よかったでしょうか?」と心配するスタッフには、「ええやん、それでええで、私も同じようにしたわ」と笑顔で応じました。その言葉を聞いて、スタッフは午後の訪問に元気良く出掛けます。 もちろん、所長だけではありません。先輩や仲間が、温かく声を掛けあいます。私たちのステーションには、たわいない会話や冗談が飛び交う日常がありました。それが、掛け替えのない財産なのだと、コロナ禍が続く今、しみじみと噛みしめています。 第4波以降、直行直帰を中止しました。 「あと1週間(直行直帰が)続いたら、私、病んでいたかもしれません」とあるスタッフが言い、「脅さんといて」と私が答えます。「マジだったんです」「申し訳なかったなあ、次から(直行直帰は)せえへんから」 本当にスタッフは宝物です。 ー第10回に続く記事編集:株式会社メディカ出版

BCPとBCM(事業継続マネジメント)について考えてみよう
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[8]BCPとBCM(事業継続マネジメント)について考えてみよう

この連載では「訪問看護BCP研究会」の発起人のお一人、日本赤十字看護大学の石田千絵先生に訪問看護事業所ならではのBCPについて解説していただきます。最終回の今回は、ワークシートを使ったBCPの作成手順をおさらいし、さらにBCM(事業継続マネジメント)についても解説していきます。 【ここがポイント】・優先業務・重要業務の選定から事業継続計画サマリまでのワークシートの使い方をまとめています。・研修やシミュレーション訓練などをとおして、BCPの「計画・導入・運用・改善」を考えPDCAサイクルを回すことで、BCM(事業継続マネジメント)も行っていきましょう。 第8回、最後の回になりました。今回は、ここまでの連載でご紹介してきたリソース(資源)中心に考えることができるBCP策定のためのワークシートを再度取り上げ、その使い方を「Ⅱ 訪問看護ステーションの事業継続計画(BCP) 考え方と記載例」のひな形に沿って復習します。そして、「1.総論」の「6)研修・訓練の実施、BCPの検証・見直し」(図1)について考えていきたいと思います。 図1 「自然災害発生時における業務継続計画(BCP)」の目次(「Ⅱ 訪問看護ステーションの事業継続計画(BCP)考え方と記載例」の項目を抜粋) 全国訪問看護事業協会.「自然災害発生時における業務継続計画(BCP)―訪問看護ステーション向け―」,2020,p.2-3.より引用.https://www.zenhokan.or.jp/wp-content/uploads/r2-1-3.docx 2022/8/25閲覧 リソースを中心としたBCPの作成手順(優先業務・重要業務の選定~BCPのサマリ作成) まずは、この連載の第7回までにご紹介してきた事業所のBCP策定に使用可能なワークシートと使用方法を簡単におさらいしていきましょう(図2)。 ①優先業務・重大業務を選定する(業務トリアージ) 平常時における業務をリストアップし、各業務を発災後に「継続」「縮小」「中断」するか、振り分けます(業務トリアージ)。そして、「72時間以内」「72時間~1ヵ月以内」「1ヵ月以降」の時間軸でも検討し、72時間以内で「継続」となった業務が「優先業務・重要業務」といえます。 さらに、第4回からの+αの整理事項として、災害直後に行わなければならない特有の業務も書き出しておくとよいでしょう。この業務についても行うタイミングを「72時間以内」「72時間~1ヵ月以内」「1ヵ月以降」の時間軸で検討します。 ①についての詳細な解説は第4回を参照。 ②優先業務・重要業務のリソースを書き出す ①で選定した「優先業務・重要業務」について、業務遂行に必要なリソース(ヒト、モノ、カネ、情報)を検討し書き出します。 ②についての詳細な解説は第5回を参照。 ③リソースリスクを書き出す ②で検討したリソースに対して、大規模自然災害やパンデミックによって引き起こされるリスクを書き出します。 ③についての詳細な解説は第6回を参照。 ④リソースリスクを時系列ごとに書き出す リスクを災害直後、72時間以内、1ヵ月以内、1ヵ月以降、に分けて書き出します。 ④についての詳細な解説は第6回を参照。 ⑤平常時の対策とリソースリスクへの対策・対応を検討する 減らさない対策・対応、活用する対策・対応、増やす対策・対応に分けて、リソースリスクへの対策・対応を検討します。 ⑤についての詳細な解説は第6回を参照。 ⑥ 事業継続計画サマリの作成(BCPの概要の完成) ⑤の内容を事業継続計画サマリに転記します。このサマリは、⑤のワークシートの時間軸を横に書き換えたものです。これまで検討してきた内容を1つにまとめることができるので、発災時に役立つ資料となります。平常時から誰でも目に付く場所に貼っておいたり、BCPや災害対策マニュアルの表紙にしておくとよいでしょう。 ⑥についての詳細な解説は第6回を参照。 研修・訓練の実施とBCPの検証・見直し BCP策定の根拠法令は、厚生労働省令「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」(2021(令和3)年1月)、および「指定訪問看護の事業の人員及び運営に関する基準」の改定です(2022(令和4)年4月)。そして、訪問看護事業所が2024(令和6)年3月までに義務づけられた内容は次の通りです。 感染症や災害が発生した場合であっても、必要なサービスを継続的に提供できる体制の構築を目指し、業務継続に向けた計画等の策定、研修の実施、訓練(シミュレーション)などの計画・実施を行う。 つまり、BCPを策定するだけでなく、研修や訓練も行わないとならないと書いてあるのです。多くの事業所では、まだ十分に自事業所のBCPを検討できていないことがわかっています。そのため、研修や訓練を行うことまで求められている事実に、途方に暮れる方もいらっしゃると思います。また、何をもって研修や訓練というのかを疑問に思っている方も多いと思います。 では、訪問看護事業所におけるBCPの研修や訓練とは何を指しているのでしょうか? 実は、訪問看護事業所BCPにおいて、評価の指標は存在していません(2022年8月現在)。そして、研修や訓練の内容や規模についても、特に指定されているわけではありません。当然のことですが、だからといって、研修や訓練をする必要がないわけではありません。 例えば、先ほどお示ししたワークシートを用いてBCPを何度も見直し、ブラッシュアップすることも1つの研修と言えます。丁寧に自事業所の優先業務・重要業務を選定するだけでも、災害直後に一部の業務を「縮小」「中断」してもよいという判断が可能です。また、災害直後の混乱の中で判断がつきにくい状況であっても、事前の選定により、誰もが安心して重要業務を優先して実施することができます。 また、訓練(シミュレーション)も机上で実施可能です。自事業所のある地域で起こり得る自然災害の種類やその規模を、時間帯、曜日などを変えて、策定したBCPで対応できるのかをシミュレーションすることも訓練と言えるからです。 ケアプロ株式会社では、他地域で自然災害が起こるたびに、同じ災害が自事業所で起こったことと想定して、BCPを発動させるかどうか、させるとしたら現在のBCPで対応可能かといったことについてシミュレーションをしているそうです。そして、不足している想定やその対応方法が見つかり次第、自事業所におけるBCPをブラッシュアップし、多職種・多機関連携についても検討しているとのことです。 BCPとBCM 内閣府は、2005(平成17)年に初めてBCPガイドライン(第1版)を策定1)した後、2013(平成25)年のBCPガイドライン改定2)の際に、BCM(Business Continuity Management)、すなわち事業継続マネジメントが必要であることを記しています。BCP策定において事業継続のための計画を立案するだけでなく、BCMで「計画・導入・運用・改善」などを考えPDCAサイクルを回す必要があるためです。 図2は、内閣府が「事業継続ガイドライン-あらゆる危機的事象を乗り越えるための戦略と対応-」の中で示したBCMのプロセスです。訪問看護事業のBCPにおいても、BCMの視点が初めから記されていたことがわかります。 図2 事業継続マネジメント(BCM)のプロセス 内閣府.「事業継続ガイドライン-あらゆる危機的事象を乗り越えるための戦略と対応-」(改定版),2013,p.8. より引用。フキダシは著者による。 最後に 訪問看護事業所のBCP策定のお話は以上となりますが、みなさん、いかがでしたでしょうか? 少しはお役に立てましたでしょうか? まずは、自事業所のある地域のハザードマップを手に入れ、自事業所の方針を立ててみてください。そして、優先業務・重要業務の選定から事業継続計画サマリまでつくってみましょう。同時に、利用者・家族への平常時の取り組みや、自事業所での平常時の取り組みも検討してみてください。 自事業所で対応しきれない事象が見つかれば、多職種・多機関などの外部リソースの活用を考えましょう。可能であれば、外部へのリソースの提供も検討してみるとよいでしょう。一度つくったら何度でもシミュレーションしてください。この繰り返しがBCMです。BCMのプロセスにより、よりよいBCPが策定できます。 「千里の道も一歩から」です。自事業所を守ることは、スタッフはもちろんのこと、利用者・家族を守ることであり、地域医療を守ることにつながります。何よりもみなさんご自身の健康をお祈りしつつ、新たな一歩を踏み出していただけることを願っています。 執筆 石田 千絵日本赤十字看護大学看護学部地域看護学 教授●プロフィール1989年聖路加看護大学(現 聖路加国際大学)卒業後、聖路加国際病院他で勤務。1995年阪神淡路大震災および地下鉄サリン事件を契機に、地域×災害に関わる教育や研究を始めた。災害の備えは「平時に自分らしく生き、かつ、社会的によい関係性を保つこと」がモットー。看護学博士。 「訪問看護BCP研究会」とは、2016年にケアプロ株式会社、日本赤十字看護大学、東京大学他の仲間による訪問看護×BCPに特化した研究会。毎月1~2回程度で研究や研修などを行っている。▼訪問看護BCP研究会のホームページはこちら※記録様式のダウンロードも可能です。 記事編集:株式会社照林社 【引用文献】1)内閣府.「事業継続ガイドライン 第一版-わが国企業の減災と災害対応の向上のために -」,2005.2)内閣府.「事業継続ガイドライン-あらゆる危機的事象を乗り越えるための戦略と対応-」(改定版),2013.

【多職種連携】理学療法士が訪問看護でヒヤッとしたこと4選
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【多職種連携】理学療法士が訪問看護でヒヤッとしたこと4選

訪問看護の現場は病院やクリニックと全く異なる環境ですが、ヒヤリハットは同じように存在します。例えば、訪問看護スタッフの人為的なミスや、利用者さんが起こす予想外のハプニングなどです。一方、利用者さん宅へ移動中に起こる交通ハプニングもあり、これは訪問看護ならではのものですね。 今回は理学療法士である私自身が、訪問看護で経験したハプニングについてご紹介します。 目次・訪問看護ならではの車に関するトラブル・パーキンソン病を患う利用者さんの薬が切れてヒヤリ・利用者も介助者も転倒しそうになる場面がいっぱい・歩行訓練中、床に落ちている内服薬を発見・隠さずに共有することが大切 訪問看護ならではの車に関するトラブル 医療の現場ではなく「訪問」看護だからこそ起こり得るものとして、交通手段でのトラブルがあります。土地勘がない道路での運転は慣れが必要ですので、訪問看護の初めには道に迷うことが少なからずあります。 私が実際に経験したものとしては、道を間違えてしまい約束の時間に訪問予定のお宅にたどり着けなかったということがありました。可能であれば、訪問看護に伺う前にルートの確認ができればベストですね。しかし、時間に余裕を持って行動していれば多少の間違いがあっても大きな問題となることはなさそうです。 同じく車で起こり得るヒヤッとすることとして、スピード違反や事故といったものもあります。もちろん、訪問看護の車だからといって交通違反は見逃してもらえません。これらも時間に余裕を持って行うことが大切な予防策です。 また訪問看護の利用者さんのご自宅に十分な駐車スペースがない事もあります。路上に駐車する際は場所をご家族に確認することが必要ですね。実際に、利用者さんの家族に確認し忘れて、お隣の敷地に駐車してしまったために駐車違反の切符を取られた同僚もいました。近隣なら自転車など別の手段を使用するのも手段の一つですね。 パーキンソン病を患う利用者さんの薬が切れてヒヤリ 訪問看護の現場では時に日中独居の方もいらっしゃいます。 実際の例として夕方に家族が帰宅するまでの間、さまざまな職種が訪問をして投薬管理や日常生活のケアをしていた重度のパーキンソン病の利用者さんのお話をしたいと思います。その方は、娘さんと2人暮らしでしたが日中は独居であり、また薬のオンオフが激しく薬が切れてしまうと動作の最中でも動けなくなってしまう方でした。 1時間ごとにケアワーカー、ナースなどが訪問し、薬の飲み忘れがないかどうかも含めて管理していましたが、ある日訪問すると返答がなく、いつも座っている車椅子にもいません。呼びかけにも、声が出にくくなるというパーキンソン病のせいか返答もなく、少し開いているトイレを覗いたところ、車椅子に移る動作の途中転んだようで地面に倒れていました。薬の作用が切れてしまったらしく、立ち上がれなかったとのこと。病気によってはこのようなハプニングもあります。かかりつけ医に報告しましたが、診察の結果、骨折等もなくひと安心となりました。 利用者も介助者も転倒しそうになる場面がいっぱい これは訪問看護でも病院でも起こり得ることですが、トイレや車椅子への移乗もしくは歩行訓練中に、利用者さんがガクッと膝折れを起こしてしまいバランスを失うという事があります。実際に、脳梗塞後の高度な高次脳機能障害のある70歳女性のトイレ移乗動作を介助している時に、体が反り返ってガクッと膝折れを起こしてしまい、倒れこむようにベットに寝かせた経験がありヒヤッとしました。安全のために、歩行介助ベルトなどをつけて訓練を行いますが、不意に起こると対応が難しい場合もあります。やはり不測の事態にも備えて介助することが必要ですね。 また、訪問看護では靴を履きませんので、畳やフローリングなどで滑ることがあります。入浴現場での介助では、水滴や石鹸など一層滑りやすい要素もいっぱいです。余分な水分は十分に拭き取り、あらかじめシミュレーションを行って予防策を練ることが大切です。 歩行訓練中、床に落ちている内服薬を発見 訪問看護を受けている利用者さんの中には、年老いた配偶者が介護をしている老々介護の場合もたくさんあります。ご夫婦ともに軽度の認知症があると言った場合には、薬の内服に関することなどでもヒヤッとすることがあります。 実際の現場で起こった話として、日中はご高齢のご夫婦のみとなる利用者さんの自宅内で歩行訓練中、ベッドの下から内服薬が落ちているのを発見したことがあります。ご夫婦ともに軽度の認知症があり、落ちていた内服薬は、錠剤のみになっているためにどのような薬効のものなのかわからず、またいつに落としたものなのか、飲ませてもいいものかわからずにヒヤッとしたことがあります。 幸い全てのお薬には、製薬会社のマークと番号などが記載されているため、薬剤師さんに問い合わせたところ、胃薬であることがわかって飲まなくてもいいということになりました。 しかし、様々な病気を持ち合わせている可能性がある高齢者の場合には、循環器系の大切なお薬が含まれている場合もあり、飲まないと困るということもありますので、大切なお薬に関する知識も大切です。また、このような場合にはしっかりと報告し、専門家の指示を仰ぎましょう。 隠さずに共有することが大切 おわりになりましたが、どんな仕事内容の現場であってもヒヤッとする場面は存在します。 訪問看護のスタッフが起こす人為的なものだけでなく、利用者さんが薬を落としたり無くしたり、利用者さんご自身が体のバランスを崩して転倒してしまうなど、避けられない事態によることもあります。 また、病院では起こり得ないような交通手段でのヒヤッとすることは、訪問看護ならではのものですね。 重要なのは、現場でのヒヤッとしたことを放置せずに他のスタッフなどと共有することです。隠さずに共有することは、大きな事故を防ぐことや同じような状況下で起こり得ることを予測して対応策を考えることができるという利点もあります。もちろん、ヒヤッとした時には慌てることがないように行動することが最も重要ですので、普段からパニックに陥らないように心がけたいものですね。 記事提供:株式会社3Sunny(スリーサニー)

訪問看護のBCP
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[7]連携の観点から事業所のリソース不足の解消方法を考えてみよう

この連載では「訪問看護BCP研究会」の発起人のお一人、日本赤十字看護大学の石田千絵先生に訪問看護事業所ならではのBCPについて解説していただきます。今回は、自事業所のリソース(資源)をまかなう上で必要となる、地域における多職種・多機関との連携や平常時からの関わり・つながりに関する重要性について考えていきます。 【ここがポイント】・自事業所だけではリソース不足が解消できないものについては、外部リソースの観点から対応を検討するとよいです。・平常時の関わりやつながりは、大規模な災害や健康危機が起こった際に効果的な活動につながることがわかっていますので、平常時から他の訪問看護事業所や多職種・多機関と連携することが大切です。 地域・他組織との連携 まずは、全国訪問看護事業協会の「自然災害発生時における業務継続計画(BCP)-訪問看護ステーション向け-」の「Ⅱ 訪問看護ステーションの事業継続計画(BCP) 考え方と記載例」にある「4.地域・他組織との連携」の内容に沿って体制の構築・整備について見ていきましょう。 「4.地域・他組織との連携」は、「1)地域の連携体制の構築」と「2)受援体制の整備」の2項から構成されています。詳細は次のとおりです。 1)地域の連携体制の構築(1)地域多職種連携のネットワークの役割の確認とネットワークづくり(2)訪問看護部会・職能団体等の役割の確認とネットワークづくり(3)利用者をめぐる関係者の役割の確認とネットワークづくり(4)緊急時にネットワークを生かした対応2)受援体制の整備(1)事前準備(2)利用者情報の整理・職員情報の整理(3)地域への災害支援 地域の連携体制の構築 「1)地域の連携体制の構築」では、連携関係機関や行政機関などの役割を確認し、平常時から協力関係を構築すると記載されています。 具体的には、自治体・地域包括支援センターの保健師や福祉職、主任ケアマネジャー・ケアマネジャー、社会福祉士、ヘルパー、在宅酸素や腹膜透析に関わる業者、民生委員・児童委員や自治会役員などの地域の人々との連携があれば、それぞれの情報と連携内容を整理しておきます。また、訪問看護ステーション協議会や全国訪問看護事業協会などとの情報や連携内容、日頃から助け合える訪問看護事業所についても情報と連携内容を記しておきます。 自事業所だけではリソース不足が解消できないものについては、外部リソースという観点で対応を検討します。多職種や他の訪問看護事業所との協働を検討したり、新たなしくみを平常時から構築しておくとよいでしょう。 受援体制の整備 自事業所のリソース不足の中でもスタッフや物資が不足する場合、「受援」も検討していきます。特にスタッフの「受援」の場合、支援を受け入れるための手順や体制を定めた受援計画が必要です。同じ看護職でも訪問看護の経験がなければ任せることは難しいものですし、たとえベテランの訪問看護師であっても、すべての利用者や家族のもとに事前の情報提供をせずに依頼することはできません。 どのような対象の訪問であれば外部委託できるのか、そのためにどのような情報やモノを準備しておけばよいのか、誰が支援者をマネジメントするのかなどを検討します。「受援」のためにも「ヒト」「モノ」「情報」などが必要となりますが、被災時にこれらのしくみをつくることはできません。そのため「Ⅱ 訪問看護ステーションの事業継続計画(BCP) 考え方と記載例」のひな形では、具体的な準備として利用者情報や職員情報を整理し、記しておくことが推奨されています。 地域への災害支援 「地域への災害支援」は、「4.地域・他組織との連携」において「受援体制の整備」の中に含まれていますが、「受援」の逆です。どのように地域へ支援を行うことが可能かをまとめておきます。 避難所支援、福祉避難所支援、他の訪問看護事業所への支援、地域住民への支援など、緊急時の派遣が可能か否か、可能であればどの範囲で支援をしていくかといったことについて、平常時から他(多)機関との話し合いを経て、検討したことを記しておくとよいでしょう。 自然災害と感染症BCPの違い この連載の第1回から第6回まで自然災害におけるBCPを策定してきましたが、リソースを中心に策定しておくと新型コロナウイルス感染症におけるBCPでも同様の考え方で概ね策定できるようになります。 ただし、利用者への対応や時間的経過の違いで内容が変わってきますので、違いを理解してBCPに活かすとよいでしょう。 例えば、感染症では感染症(疑い)の利用者へのサービス継続や対応で、特別な「リソース:モノ」が必要になったり、「リソース:ヒト」の配置でスタッフの選抜や心理的負担が増えることなどが挙げられます。また、大規模自然災害とパンデミックを引き起こす感染症とでは、図1のような時間的経過に伴う業務量の変化に違いがあります。 自然災害では災害サイクルに応じた変化の見通しが立ちますが、パンデミックですと収束した後にまた大きく感染者が増えるなど、見通しが立ちにくく、「支援」と「受援」が長期的な視点で必要になるという特徴もあります。そして、地域によっては、自然災害以上に保健所や医師会との協働も必要になる場合があります。 図1 災害と新型コロナウイルス感染症の発生後業務量の時間的経過に伴う変化 厚生労働省老健局.「介護施設・事業所における新型コロナウイルス感染症発生時の業務継続ガイドライン」,2020,p.6より引用(一部抜粋).https://www.mhlw.go.jp/content/000922077.pdf2022/8/25閲覧 自然災害が発生した場合、インフラ停止などによる通常業務の休止や、避難誘導・安否確認などによる災害時業務の発生のため、通常の業務量は急減する。一方、パンデミックを引き起こす感染症では、通常業務は縮小し、流行の程度によって変動することが想定される。 地域特性をふまえた地域連携 大規模自然災害でも地域の保健所が主に対応しますし、訪問看護事業所が平常時の活動を続けることで地域医療が守られてきた実績はありますが、国や自治体を主とする災害時保健医療福祉体制の中に訪問看護事業所の役割は明記されていません。一方、新型コロナウイルス感染症では、地域によっては保健所の役割の一部を医師会や訪問看護事業所が担うようなしくみがつくられ、協働が大規模に行われている自治体もあります。 訪問看護事業所のある地域ごとにしくみが異なるため、「4.地域・他組織との連携」については、大規模自然災害と感染症を分けて、自治体や医師会との連携を記しておくとよいでしょう。 平常時からの関わり・つながりが災害・感染症発生時に活かされた例 他の訪問看護事業所や多職種・多機関との連携で、平常時から顔の見える関わりや助け合うしくみを構築していたことにより、大規模自然災害や新型コロナウイルス感染症においても、大変有意義な協働や「受援」「支援」体制が整い、機能した例をご紹介します。 熊本県訪問看護ステーション協議会では、ペアステーションをつくり熊本地震の初動における安否確認や相互支援のしくみを動かしました。そのほか、市の保健師と協働し、訪問看護師が利用者宅へ食料を届けたり、平常時に実習を受け入れている看護系大学の学生から片づけのボランティアの支援を受けたりといった活動をしました1)。平常時から連携している多機関との協働で、この連載の第6回で述べたような増やす対策や活用する対策を行いリソース不足に対応したのです。 また、都内の例2)では、もともと新宿区内の訪問看護事業所でつくられていた「新宿区訪問看護ステーション協議会」というネットワークを活用し、情報の交換や事業所間の「支援」「受援」が行われていました。新型コロナウイルス感染症が流行し始めた当初から、既存のつながりを活かして、増やす対策と活用する対策が行われたのです。さらに、医療体制がひっ迫し重症リスクの高い陽性者が自宅療養を余儀なくされた際、保健所や区の医師会と協働し、健康観察のための電話対応や訪問を行うなど、平常時の関わり・つながりを活かして地域医療に貢献しました。 このように、平常時の関わりやつながりは大規模な災害やパンデミックなどによる健康危機が起こった際に効果的な活動につながることがわかっています。平常時から他の訪問看護事業所や多職種・多機関と連携することは大切です。関係機関で集まり、地域単位でBCPについて検討してみることをおすすめします。 執筆 石田 千絵日本赤十字看護大学看護学部地域看護学 教授●プロフィール1989年聖路加看護大学(現 聖路加国際大学)卒業後、聖路加国際病院他で勤務。1995年阪神淡路大震災および地下鉄サリン事件を契機に、地域×災害に関わる教育や研究を始めた。災害の備えは「平時に自分らしく生き、かつ、社会的によい関係性を保つこと」がモットー。看護学博士。 「訪問看護BCP研究会」とは、2016年にケアプロ株式会社、日本赤十字看護大学、東京大学他の仲間による訪問看護×BCPに特化した研究会。毎月1~2回程度で研究や研修などを行っている。▼訪問看護BCP研究会のホームページはこちら ※記録様式のダウンロードも可能です。 記事編集:株式会社照林社 【引用文献】1)石田千絵著.「複数の危機対応を可能にした県内事業所の体制整備」,BCP研究会編著.『訪問看護事業所のBCP』,東京,日本看護協会出版会,2022,p.113-122. 2)井口理著.「外部リソースの調達を可能にした他機関との連携」,BCP研究会編著.『訪問看護事業所のBCP』,東京,日本看護協会出版会,2022,p.123-124.

社会的に孤立している人に「断らない福祉」を提供
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社会的に孤立している人に「断らない福祉」を提供

在宅医療のスペシャリスト・川越正平先生がホストを務め、生活全般を支える「真の地域包括ケア」についてさまざまな異業種から学ぶ対談シリーズ。第8回は、コミュニティソーシャルワーカーの生みの親でもある勝部麗子さんと、引きこもりやごみ屋敷問題について話しあった。(内容は2019年7月当時のものです。) ゲスト:勝部麗子大阪府豊中市社会福祉協議会事務局長。1987年に豊中市社会福祉協議会に入職。2004年に地域福祉計画を市と共同で作成、全国で第1号のコミュニティソーシャルワーカーになる。地域住民の力を集めながら数々の先進的な取り組みに挑戦。その活動は府や国の地域福祉のモデルとして拡大展開されてきた。NHKドラマ「サイレント・プア」のモデルであり「プロフェッショナル 仕事の流儀」にも出演。著作に「ひとりぽっちをつくらない―コミュニティソーシャルワーカーの仕事」(全国社会福祉協議会)がある。 困っていてもSOSを出せない人たち 川越●豊中市社会福祉協議会(以下、「社協 」と称する)のコミュニティソーシャルワーカー(以下、「CSW 」と称する)は、その活動がテレビドラマにもなり、一躍全国に知られるようになりましたね。 勝部●豊中社協は制度のはざまに落ちている人のために、2004年、全国で初めてCSWを置き「断らない福祉」をやろうと始めました。当時、ごみ屋敷などの問題は、高齢者であれば高齢支援課が、障害があれば障害福祉課が、と、扱う部署が違いました。そして障害もなく高齢でもなければお手上げです。引きこもりの問題もいろいろな背景があるのに、外からでは事情がわかりません。 川越●背景に何らかの病理が存在している場合もあり、早めに医療が介入できれば出口が見つかるかもしれません。 勝部●ところが、家族は必ずしも医療が必要だと思っていません。CSWがアウトリーチを始めたのは、周りは困っているけど、本人は困っていない人たちに寄り添うためでした。 ごみ屋敷問題も、本人はごみと思ってなくて、違うことで困っている。発達障害の人も物を整理できなくて必要なものが見つからず、ずっと探しものをしながらいつも不安でいる。なので、私たちはまずは本人の困り感にアプローチしながら、だんだん心に近づいて行って、結果、医療や介護、経済的問題の解決へとつなげていきます。 川越●アウトリーチした人たちに一定の傾向などはありますか。 勝部●ほとんどは社会的に孤立している人たちです。相談する相手もいないし助言してくれる人もいない。結局どこにもSOSを出せない人でした。 ごみ屋敷問題では、敷地内に放し飼いの犬とごみを放置して問題になった人がいました。保健所が行っても解決せず、社協に依頼が来て私がピンポンしたら、70代の男性が壁を伝って出てきました。「お体どうされたんです?」と聞いたら「あんただけやな、体のこと聞いてきたのは」って。 川越●そういうことなんですよね。本当に。 勝部●聞くと3ヵ月に肺炎になって、犬の散歩に行けなくなって、敷地内で放し飼いにしたと。ごみも捨てに行けなくなって玄関に出していた。「困った人」ではなく「困っている人」だったんです。 住民参加の活動が地域の縁をつなぎなおす 川越●以前はそうした支援は保健師がやっていましたが、介護保険制度ができて、65歳以下で難病でもない人は、蚊帳の外になってしまいました。豊中では住民参加で見守り・見廻りをやっていると聞きましたが、どうやっているのですか。 勝部●CSWと民生委員だけでなく、地域住民にも研修を受けてもらっています。地震などの災害時に、部屋の家財が倒れても身近な人に助けを呼べず、停電が続いて集合住宅では水もエレベータも使えず大混乱でした。そこでみんなで考えてつくったのが「無事ですシート」。災害時に自分のところが無事だったら、「無事です」と書かれたマグネットシートをドアに貼ってもらい、「無事ですシート」が出ていないお宅には安否確認して回ります。人口40万の町でも、そんな地道な活動で地域の縁をつなぎなおすことができるんです。 困った息子には働けない事情がある 勝部●男性は定年後、社会とのつながりが切れて孤立してしまいます。何とかできないかと話していたら、土地を貸してくださる人が現れ、そこに男性を集めて農業を始めました。野菜は生産性がはっきりしていて、しかも毎日誰かが世話しないと育たたないので、皆さん能動的にかかわります。 川越●結果がはっきりしているから、仕事人間のお父さんをやる気にさせるのでしょうね。 勝部●最初20人くらいだった「豊中アグリカルチャー」は、今では120人くらいになり、4ヵ所の土地で野菜を作っています。参加者は仲間ができてストレスが発散できるだけでなく、1年も経つと血糖値や血圧が落ち着いてきて健康になってくる(笑)。今ではみなさん、かっこいいユニフォームを着て名刺を持って、収穫したサツマイモで芋焼酎を作ったり移動販売したりしています。 川越●楽しそうですね。まさに居場所づくりですね。CSWの活動がメディアで取り上げられたことで、何か変化はありますか。 勝部●引きこもり問題がクローズアップされたのは大きな進歩だと思っています。それまでは8050の子世代は「働かず親の年金を無心する困った人」という認識で、どうやって息子を隔離して親だけを救うかということをやっていました。でも息子のほうは不登校から始まっているし、発達障害かもしれないし、もっと年をとったら年金も当てにできずやがて共倒れです。CSWだけで解決できるものでもなく、今の制度の問題点や、サポートが足りないところをほかの専門職と連携して解決することも多いです。 成功体験の蓄積で 住民の力も上がる 川越●ごみ屋敷にしろ独居の見守りにしろ、豊中で、住民が問題解決に積極的に参加できるのはどうしてなんでしょう。 勝部●かかわる多職種も住民も、この人と連携したらうまくいったという経験を共有しているから、自分たちの問題として一緒に解決しようとします。もう十数年すごい件数をこなしてきたので、住民の力も上がっていくし、結果として地域包括ケアとなるんです。 川越●やはり成功体験の共有や経験の蓄積が住民の力になるのですね。 在宅医療の医師も、どうやったらこの人の生活の質を維持改善できるのかに関心を持っています。医療が担当すべき「診断」や「未来の臨床経過の予測」がわかっていないと、どうやって介護や福祉が介入すればいいか方針が立てられないことも多くありますから。今後ますます、福祉と医療が手を携えていく機会が多くなるでしょうね。 あおぞら診療所院長 川越正平【略歴】東京医科歯科大学医学部卒業。虎の門病院内科レジデント前期・後期研修終了後、同院血液科医員。1999年、医師3名によるグループ診療の形態で、千葉県松戸市にあおぞら診療所を開設。現在、あおぞら診療所院長/日本在宅医療連合学会副代表理事。 記事編集:株式会社メディカ出版 「医療と介護Next」2019年7月発行より要約転載。本文中の状況などは掲載当時のものです。

安心感をどう作るか⑦ 人が辞めない事業所の雰囲気づくり
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安心感をどう作るか⑦ 人が辞めない事業所の雰囲気づくり

最初の発生から2年が過ぎても、いまだ終息の見えない新型コロナ。感染防止対策だけではなく、目には見えないスタッフの不安やメンタルヘルスへの対応もステーションの管理者には要求されます。ベテラン管理者のみなさんに、今必要とされるスタッフマネジメントについて語っていただきます。今回は、医療法人ハートフリーやすらぎの大橋奈美さんです。 お話大橋奈美医療法人ハートフリーやすらぎ 常務理事・統括管理責任者(訪問看護認定看護師) 職員を最優先に 私たちの医療法人には、24時間支援診療所、訪問看護ステーション(機能強化型Ⅰ)、居宅介護支援事業所、ナーシングデイがあります。そのなかで、私は、職員の安心と幸せを最優先にした姿勢を貫いています。極端な言いかたを許してもらえば、「利用者さんよりも職員を大切にする」という姿勢です。 大切にされている職員だからこそ、利用者さんやご家族を大切にすることができます。 退職率は低いが、若い職員も多い 常勤看護師は、現在21名です。コロナ禍での看護師の退職の増加が話題になりましたが、辞める人が少ないのが私たちのステーションの特徴です。一方で、看護師の平均年齢は30代前半と比較的若いのも特徴です。毎年新人の応募者が殺到し、採用試験は3次まで行っています。 なぜ、職員が辞めずに新人の応募も多いのか、思い当たる理由を九つ挙げていきます。 ①事業所内で雑談が多い 当ステーションで飛び交う話は、仕事の話よりも雑談のほうが多いかもしれません。ほかのステーションの管理者さんと話をすると、雑談が少ないところほど、辞める人が多い傾向がある感じがします。たとえば、トイレで一緒になった職員にはこんな声を掛けます。 「その髪、あの女優さんみたいで、かわいいなあ」「言いすぎでしょう?」「ははは、褒めすぎたわ」 そんな雑談の積み重ねが、「悩み相談」をしやすい柔らかな雰囲気を生み出します。 ②利用者宅でも柔らかな雰囲気を継続 冗談が飛び交う柔らかな雰囲気は、訪問の際、利用者さんにも伝わります。たとえば、新人と先輩が一緒に訪問したとします。 「わしもなあ、どの道その道、あの世に行く道や。この子にわしの血管に打たしてやって、この子が点滴を上手になるのがわしの役割や」 利用者さんも新人を育ててくれるのです。 ③「ありがとう」と何度も言う 職員に対し、感謝の気持ちを一日に100回以上伝えていると思います。ステーションが運営できるのは、職員の働きがあるからです。その感謝の気持ちを「あいうえお」の言葉で表します。すなわち、「ありがとう、いいね、うれしかったわ、ええやん、おおきに」です。 ④褒めるだけの職員面接 年に2回、人事考課の面接があります。そこでは、その職員がやって来たことを具体的に褒め、注意に類することは一切言いません。 注意に関しては、当ステーションの管理職や先輩たちが、現場でそのつど行います。 「褒める」ことは、「認める」ことでもあります。管理職を私が認めれば、管理職は自然に部下を認めます。 ⑤自分で目標を考えてもらう 人事考課の面接で私が心がけていることは、自分で目標を立ててもらうことです。 「自分の弱みは何だと思う?」「ターミナルケアで、家族にいろいろ言われると、何もできなくなることです」「どないしたらええのやろ?」「何かをしようとするよりも先に、家族の話にもっと耳を傾けるように努力します」 自分の考えた目標だからこそ責任を持てるのだと思います。次のような言い方に比べてモチベーションがあがるのは確実です。 「あんたってなあ、ターミナルケアで、家族に高圧的に言われたら、何もできへんよなあ」 ⑥好き嫌いを認める 利用者さんだって、合う看護師と合わない看護師がいるように、看護師だって、相性の悪い利用者さんがいます。私は、それを認めています。苦手や弱みを克服するよりも、得意や強みを伸ばすほうが、のびのびと働けます。 ⑦毅然とした姿勢を示す瞬間も 職員に感謝する一方で、毅然と姿勢を示す瞬間もあります。「ニコニコ笑顔」が当ステーションの文化であり、苦虫をつぶしたような顔をしている職員には、「どんなことが家であったのか知らんけど、そんな表情ゆるさへん」などと、すぐに注意を飛ばします。 ⑧一人では何もできないと自覚する 本音で語り合え、思いを共有できる仲間を一人確保するところからステーションづくりを始めました。その後、何があっても揺るがない仲間が、三人、四人と増えていきました。 ⑨できる方法を考える できない言い訳よりも、できる方法を考えるよう徹底しています。たとえば、新型コロナに感染した利用者さん宅に「訪問したい」という職員がいました。こちらが、「行くな」と止めても、「助けたい」と職員は言います。これ以上止めたら、モチベーションが下がります。そこで私は、次のように言いました。 「よっしゃ、わかった、行きたいんやな。じゃあ、安全に訪問できる方法を考えようや」 * 利用者さんを助けたいと申し出る職員たちを、私は誇りに思っています。そんな職員を守り、大切にするのが私たち管理者の役目です。 ー第9回に続く 記事編集:株式会社メディカ出版

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