トップランナーから現場へのエール 訪問看護のパイオニアの一人として活躍した宮崎和加子さん。 今回は、訪問看護の夜明けから現在までのご自身の活動をお話ししていただきました。 病院以外の看護を事業として形にしたころ 私が看護師になった1970年代は、看護学校を卒業して病院に入職し、実践を積みながら看護の面白さに気がつくことが多かったと思います。でも私は学生のころから、休みを使って全国のさまざまな地域での看護の実態を見て歩くうち、病院以外の看護の形があることを知りました。当時、日本の高齢者はまだ10％足らずでしたが、日本のこれからの医療や福祉をどうするかという議論が活発になされるなか、私は在宅訪問看護という新しい分野の仕事をつくり上げていきたいと思っていました。 そういうことが実践できる場と仲間がいると知り、学校卒業後は東京都足立区にある医療法人財団健和会の柳原病院に入職しました。当時は訪問看護という制度はなく、医療機関や自治体での試みが少しなされているだけでしたが、柳原病院には、現実を見すえて、地域医療を実践している医師や看護師が多数いました。 そのうち、医療保険で訪問看護が1回1,000円で認められるようになり、やっと訪問看護ステーションの原型ができはじめました。そして1992年、柳原病院の看護師3人で、北千住訪問看護ステーションを開設しました。このステーションは東京都指定第一号となり、数年後には、私は13か所の訪問看護ステーションを束ねる統括所長に就任しました。こうした動きは全国でも広がりをみせ、訪問看護ステーションが全国に誕生していった時期でした。 複数の訪問看護ステーションを束ねるうち、「訪問看護ステーションは必要とされている。やりたいと考えている看護師も多い」と確信を持ちました。それにもかかわらず、全国のステーションの開設数はなかなか増えていきませんでした。なぜかというと、実際には報酬が低くて経営していくことが困難だったからです。そこで私は、現場の仲間たちと全国の訪問看護事業所を調査し、訪問看護が事業として成り立っていくよう、国に意見を出しながら仕事を続けました。 介護保険の誕生が可能にした多様な在宅看護の形 2000年の介護保険法施行と同時に、訪問看護事業は、株式会社など営利企業でも設立できるようになりました。看護師が独立して、自分で株式会社やNPO法人を立ち上げてやっていける時代になったことは、訪問看護の普及に大きく貢献しました。 気がつけば、私の周囲の看護師たちも独立し、自分でステーションを立ち上げる人が増えていました。それも訪問看護だけでなく、ホームホスピスのようなものを含め多様なサービスを提供できる形を整えて、地域で看護を提供しています。2011年には在宅ケアのさまざまなサービスと訪問看護を一体化した「複合型サービス」が誕生し、14年には「看護小規模多機能型居宅介護」と名称を変え、訪問だけではない在宅看護が、制度に位置づけられました。 私は、全国の訪問看護ステーションを訪ね歩いて現場の看護師の声を聞き、それを本にしたり講演活動のなかで紹介したりしてきました。2010年、全国訪問看護事業協会で訪問看護ステーションの普及・整備にかかわるようになり、なかなか増えなかった訪問看護ステーションの開設数を増やすべく、介護保険法改定時の報酬をプラスにするような活動も続けてきました。 本当にやりたいことは何？　還暦からのスタート そうしたなか、私自身は次第に、再び直接患者さんに寄り添って、一緒に喜んだり悲しんだりしたいと思うようになりました。そして60歳の定年を契機に、八ヶ岳南麓の山梨県北杜市に移り住み、一般社団法人だんだん会を設立しました。還暦からの出発です。 ずっと東京で活動してきたのに「なぜ山梨に？」と多くの人から聞かれました。理由は明快です。自然環境が抜群で、山々に囲まれ、水が豊かで夏でも扇風機が要らない。素晴らしいところに住み、年を重ねたいと思ったからです。しかしそこに住みつづけるためには、地域のサービスの種類と量が不足していました。そこで、訪問看護だけでなく、不足しているサービスを立ち上げ、運営することにしました。 それは、私が長年訪問看護事業の普及に奔走していたころから感じていた「訪問看護だけでは地域はよくならない。看護職がもっと力を発揮できる場はほかにもある」という信念から生まれたものでもあります。 だんだん会は、地域で暮らす看護を必要としている人に直接的なケアを提供するだけでなく、認知症になっても穏やかに暮らせるグループホームや、要介護度・入居期間を問わないシェアハウスなどを運営しています。地域の皆さんにも積極的にかかわっていただき、収益事業ではない認知症カフェなど、誰もがともにいられる居場所づくりにも力を入れています。 だんだん会の一連の事業は、ステーションを運営している管理者が、将来自分たちもこのような「地域の居場所」を作りたいと思えるようなモデルになればという側面もあります。介護保険法施行後、自らステーションを設立して頑張ってきた人の多くは、中高年の方が多いと思いますが、地域のニーズをしっかり見極め、事業を起こすタイミングを見逃さず、ぜひ訪問看護だけでない地域看護の素晴らしさを広めていただきたいと思います。 （後編へつづく） ＊＊ 宮崎和加子一般社団法人だんだん会理事長 記事編集：株式会社メディカ出版

トップランナーから現場へのエール 訪問看護の道を切り開いてきたトップランナーにお話を伺うシリーズ第2回、秋山正子さんの後編をお届けします。 「ただ医療処置をする人」ではない訪問看護師 コロナ禍で、在宅での看取りが見直されています。今、在宅を選ぶ方には、本人の意思も確認し、家族も残り少ない命なら家でみようと連れて帰る方が多くなっています。不安ながらも覚悟を決めている方が多く、訪問看護としてはケアに入りやすくなりました。 コロナ以前はというと、家には帰ってきたものの、本当は病院の方が安心という方が多く見られました。そうした方を担当する訪問看護師は、まず気持ちを解きほぐし、最期の日々をともに過ごしていく関係を築く必要があります。 特にがん末期の方には細やかな配慮が求められます。がんの最期は、元気そうに見えても急カーブで病状が悪化していきます。「治療はできなくてもまだ半年くらい余裕はあるだろう。」本人や家族がそう考えていても、実際には月単位、週単位の状態ということもあります。この先の病状の加速をどのように理解し、受け止めているのか。訪問看護師は丁寧に聞き取り、時には修正していくことが大切になります。 病気が見つかったとき。治療が始まったとき。医師から受けた要所要所での説明を、その方がどう受け止めてきたかを確かめます。そして、病気になったつらさや厳しい治療の日々に思いを致しつつ、必要であれば、残された時間に限りがあることにもあえて触れていきます。 そうしたやりとりは、決して「せねばならぬ」ことでも、「手順」として行うことでもありません。最期の時間をよりよく過ごしてもらうため、本人や家族の反応、受け止め方に応じ、丁寧な対話の中でなされていくものなのです。 その対話の中では、本人や家族に対し、訪問看護師として最期まで支えていく意思表明をすることも必要です。それがきちんとできていないと、人生最期の難しい時間をとも共に過ごし、支え切ることはできません。看取りを支える訪問看護師は、「死にゆくまでの医療処置をするために来ている人」であってはならないのです。 看取りを振り返り、意義を再確認する このコロナ禍はいつまで続くか、まだ先が見通せません。訪問看護の現場は、これからも緊張が続くでしょう。少しでもリラックスできる時間を持てればよいのですが、現状ではなかなかそれもかないません。そんな中、一つの支えになるのが『振り返り』の時間です。気になった事例をチームで振り返って話し合い、行ったケアの意義や価値を再確認するのです。 私たちが新宿区で運営する医療や介護、生活についてのよろず相談所、「暮らしの保健室」では、月1回、看取りを振り返る勉強会を開催しています。先日は、人工呼吸器を付けて在宅復帰した、脳腫瘍末期の30代の方の看取りを取り上げました。自宅で過ごせたのはわずか11日という方でした。 残された日がわずかであることを承知してケアにあたった訪問看護師ですが、振り返ると、もっとこうすれば良かったと、さまざまな思いがあふれます。その一方で、本人のすぐ傍らに母親と妹がいて、看護師に足をさすられながら、母親が「○○ちゃん」と娘さんに話しかけていた様子など、在宅ならではのよさも思い起こします。やがて、担当した看護師からは、「あの方は最期までよく頑張ってくれたと思う」という言葉があふれました。 自分自身では、提供したケアも看取った過程もきちんと受け止めていたつもりだった。でも、それを皆に伝え、共有することが必要だった。その看護師はそう語りました。振り返りのプロセスによって、グリーフケアが進んだことを実感できたのだと思います。 こうした振り返りは、共有したチームみなにとってのグリーフケアにもなります。このときも、「いろいろなことがあるけれど、もう少し頑張っていこうと思えた」「元気をもらえた」といった感想が聞かれました。 先日、「暮らしの保健室」では、オンラインで誰でも参加できる振り返りのカンファレンスを開催しました。コロナ禍の今、対面での振り返りが難しかったり、開催する余裕がなかったりするというステーションも多いかもしれません。ぜひオンライン開催なども検討し、少しでも現場の訪問看護師がリラックスしたり、元気を取り戻せたりする時間を持ってもらえればと思います。 ＊＊ 秋山正子株式会社ケアーズ　白十字訪問看護ステーション・白十字ヘルパーステーション統括所長、暮らしの保健室室長/認定NPOマギーズ東京センター長   取材・文／宮下公美子（介護ライター） 記事編集：株式会社メディカ出版

トップランナーから現場へのエール 今回より6回シリーズで訪問看護のレジェンドともいえる方々3人にご登場いただきます。第1回前編は、訪問看護ステーションのみならず多方面でご活躍の秋山正子さんに、コロナ禍での訪問看護ステーションの実情についてうかがいました。 陽性者対応だけでない新型コロナ問題 新型コロナウイルス感染症のまん延は、訪問看護の現場にもさまざまな影響を及ぼしています。一つには、運営のあり方です。自宅待機の新型コロナ陽性者を訪問するなど、最前線で利用者を支えている訪問看護ステーションがある一方で、発熱や咳のある利用者の訪問を極力控えているステーションもあります。 訪問看護ステーションはだいぶ大規模化が進んできましたが、それでもやはり看護師5～6人のステーションが中心です。もし職員に感染者や濃厚接触者が一人でも出れば、たちまち訪問が滞ります。小規模ステーションであれば、運営自体に大きな影響が出ます。そうなれば利用者にも迷惑をかけることになりますから、自分たちの身を守ることも大切です。ここは難しいところですね。 職員の家族の発熱への対応も悩ましい問題です。私が統括所長を務める白十字訪問看護ステーションでも、この春、職員の子どもが通う保育園でクラスターが発生し、職員が出勤できなくなりました。休むことになった職員の訪問を、誰がどうカバーするかなどの対応が必要になりましたが、慌ててもしかたがありません。そういうときは淡々と対処していくしかないですね。 職員のやりくりに苦心する一方で、感染の影響による新規の依頼もあります。クラスターが発生してデイサービスが休業したから、臨時で訪問看護を利用したい。入院した病院の面会制限が厳しいので在宅で看取りたいから訪問看護に来てほしい。そんな依頼です。 陽性者にどう対応するかだけでなく、その周辺も含めたさまざまな影響が今、訪問看護に出ていると思います。 この難局を地域で連携して乗り越える とはいえ、悪いことばかりではありません。新型コロナへの対応を通して、地域でさまざまな連携や新しい取組が生まれてきています。 例えば、白十字訪問看護ステーションのある東京都新宿区は、一時期、夜の町での感染拡大がセンセーショナルに取り上げられました。これに対応するため、新宿区医師会が動きました。区内の複数の大病院が重症者対応に注力できるよう、開業医の先生方が発熱外来を運用したり、訪問でPCR検査をしたり、後方支援に取り組んだのです。たとえ陽性者数が増加しても、重症者や死者を増やさない。今ではそんな意識がかなり徹底されています。 訪問看護も、事業所同士の連携が進んでいます。感染拡大初期、病院に比べて在宅では、防護服などの感染予防の医療用品が手に入りにくい時期がありました。そこで、連絡会として行政に訴えるなど解決に動いたことをきっかけに、連絡会による横の連携が活発になりました。一つの事業所だけで悩むのではなく、一緒に考えましょうという意識が強まったのです。今では、防護服などの行政からの支援物資は、少し広い事業所がまとめて備蓄し、そこから不足している事業所に出すというしくみがつくられました。 また、医師会の先生方と月1回情報交換するなど、医療職同士の連携も進みました。そのおかげで、PCR検査の実施方法、感染初期の対応など、今ではさまざまな情報共有が速やかに行われるようになっています。 定期巡回・随時対応型訪問介護看護（以下、定期巡回）でも、事業所同士の連携が進んでいます。訪問看護同様、限られた人数で訪問介護を提供している事業所では、感染者や濃厚接触者が一人出れば、やはり欠員となった職員をどうカバーするかが問題になります。 あるとき、一人暮らしの利用者を支える定期巡回の事業所で、夜間帯を担当していた介護職が濃厚接触者になり、訪問できる介護職がいなくなったことがありました。そのときには、事情を知った他の訪問介護事業所がカバーし、何とか利用者を守り抜いたのです。 新型コロナの感染拡大は、これまでに誰も経験したことのない危機的状況です。だからこそ、地域の中で他の事業所とのチームワークが芽生え、互いに支え合っていこうという意識が強くなったとも言えます。この難局は、そうしたいい面も引き出しているのではないかと思います。 （後編へつづく） ＊＊ 秋山正子株式会社ケアーズ　白十字訪問看護ステーション・白十字ヘルパーステーション統括所長、暮らしの保健室室長/認定NPOマギーズ東京センター長   取材・文／宮下公美子（介護ライター） 記事編集：株式会社メディカ出版