災害看護に関する記事

災害発生時の在宅呼吸管理 訪問看護師への期待
災害発生時の在宅呼吸管理 訪問看護師への期待
インタビュー
2024年2月27日
2024年2月27日

災害発生時の在宅呼吸管理 訪問看護師への期待/福永興壱先生インタビュー

在宅酸素療法(HOT)や在宅人工呼吸療法(HMV)の黎明期にかかわってこられた慶應義塾大学 福永興壱先生。今回は、HOT患者さんやHMV患者さんにとって不安の大きい大震災をはじめとした災害発生時において訪問看護師さんに期待することについてうかがいます。 >>前編はこちら在宅呼吸管理の進歩で「自宅に帰りたい」を実現/福永興壱先生インタビュー 慶應義塾大学医学部 呼吸器内科 教授福永 興壱(ふくなが こういち)先生1994年に慶應義塾大学医学部卒業後、慶應義塾大学大学病院研修医(内科学教室)、東京大学大学院生化学分子細胞生物学講座研究員、慶應義塾大学病院専修医(内科学教室)、独立行政法人国立病院機構南横浜病院医員、米国ハーバード大学医学部Brigham Women’s Hospital博士研究員、埼玉社会保険病院(現:埼玉メディカルセンター)内科医長、慶應義塾大学医学部呼吸器内科助教、専任講師、准教授を歴任。2019年6月に教授に就任し、2021年9月より同大学病院副病院長を兼任。2023年現在、日本で結成されたコロナ制圧タスクフォースの第二代研究統括責任者を務める。 東日本大震災発生時は患者さんの安否を確認 ―今年も新年早々、わが国では大きな震災に見舞われました。近年、毎年のように全国で自然災害が発生しています。在宅で酸素療法(HOT)や在宅人工呼吸療法(HMV)を受ける患者さんにとって災害は大きな不安要素ですが、例えば東日本大震災のとき、先生はどのような対応をされましたか。 患者さんにとってもっとも深刻なのは「停電」の問題です。HOTもHMVも電源の確保が必要不可欠です。電気の供給が止まってしまうと、生命に直結しますから。 東日本大震災が起こったときは、東北だけでなく、関東でも数時間にわたる停電が何度も起こりました。あのとき、当院では患者さん一人ひとりに電話をかけて、状況確認を行いました。当院の患者さんのすべてが在宅医療を受けているわけではないからです。特に心配だったのは、外来に月1回来られる患者さんたちのこと。電話をかけると、皆さん、すごく安心してくださいました。 また、物資面でも医療機器メーカーさんと連携して対応しました。当院の患者さんのリストを作成し、それをメーカーさんに渡したところ、酸素流量から必要な容量を計算して、患者さん一人ひとりに酸素ボンベを届けてくれたんです。心強かったですね。患者さんも、「メーカーの人が酸素ボンベを届けてくれるから」と伝えると安心されていました。 日ごろの病状把握が災害時のトリアージにつながる ―自然災害が発生したとき、在宅で療養されている患者さんに対して訪問看護師さんが果たせる役割や、日ごろから意識してかかわってほしいこと、期待することを教えてください。 先ほどお話しした患者さん一人ひとりへの電話での状況確認の際、月1回外来にいらっしゃる患者さんもその電話で安心してくださったのですが、訪問看護を利用している患者さんはより重症な方が多く、訪問看護師の皆さんはもっと密接に患者さんにかかわっていると思います。だからこそ、災害時に訪問看護師の皆さんとコンタクトをとれることが患者さんの安心感につながるはずです。災害時に迅速に患者さんとコンタクトをとる方法を日ごろから考えていただくことが重要なのかなと、あのときの経験で思いました。 また、HOTを受ける患者さんの状態にもレベルがあります。例えば、動かなければ何とかSpO₂ 90%以上を保てる方もいますよね。患者さんの病状が分かる訪問看護師さんであれば、コンタクトをとるときに「今はあまり動かないで静かにしていましょう」と安静を促すことができます。一方、高流量の酸素療法を受けている患者さんであれば、酸素は命綱ですから、いち早く酸素ボンベを持って行かないといけません。 訪問看護師さんは、われわれ以上に患者さんの病状を把握していると思います。担当患者さんが多くても、日々の病状によってトリアージすることが可能になるのではないでしょうか。既に実施されている方も多いと思いますが、日ごろから病状を把握していることが「緊急時のトリアージにつながる」、そういう観点で普段から備えていただけると、患者さんも安心されるのではないかと思います。 COVID-19で感じた大学の一体感 ―2020年には新型コロナウィルス感染症(COVID-19)が世界規模で流行しました。先生はCOVID-19に対する診療チームのリーダーをされていたとうかがっています。そのときのことも教えてください。 COVID-19のときは、慶應義塾大学全体で、それこそ臨床と研究が協働してCOVID-19に立ち向かいました。診療チームでは、呼吸器内科が先頭に立って、内科、外科、救急科、麻酔科など、さまざまな診療科が連携して患者さんに対応できる体制を整えていきました。 振り返ってもすばらしかったと思うのは、精神科の先生たちが「心のケアチーム」をつくってくれたことです。今でこそ「心のケア」は当たり前のように普及していますが、患者さんだけでなく、看護師をはじめとする医療従事者に対しても専門家がしっかりと心のケアにあたってくれました。 有用な医療情報に積極的にアプローチを ―最後に訪問看護師さんに向けてメッセージをお願いします。 結核病棟を持っていた国立病院で働いていたころ、そこで初めて在宅医療や訪問看護に触れ、地域医療の重要性を実感しました。現在のようなシステム化されていない時代の肺がん患者さんを、その病院の医師や地域の訪問看護師さんは非常にきめ細かくケアされていて、疼痛コントロールや酸素量の調整など、最期の看取りまでかかわっていらっしゃいました。そのときに初心にかえったというか、やはり医療は一気通貫なんだ、こうして成り立つのだと感動した覚えがあります。 在宅での看護は、病院のように整った環境で行う看護以上の大変さがあると思っています。在宅には患者さんの「生活」があります。そのため、訪問看護師さんは患者さんの生活を理解できないといけない、そう考えています。その一方で、在宅酸素療法の指導や援助もそうですが、近年、訪問看護で実施される医療処置の件数は年々増加しています。在宅での看護力が高まっている証だと思いますが、新たに学ぶことも増えてきているのではないでしょうか。生活を支えるケアだけでなく、高度な医療的ケアを実践するには最新の知識と技術が必要だと思います。 近年、デジタル化が急速に進み、手軽にアクセスできるWeb情報も増えています。さまざまなところで発信されている有用な医療情報に積極的にアプローチし、現場での問題解決に活用していただきたいと思います。学び続けることで自分の心の負担も減らせるでしょうし、レベルアップにも役立つ。それが結果的には患者さんのケアにつながっていくはずですから。取材・執筆・編集:株式会社照林社

特集
2021年1月20日
2021年1月20日

いざという時のために。ステーションの災害対策

近年、台風や豪雨による災害が各地で起こっています。特に2011年の東日本大震災では、災害対策の重要性を身をもって感じた方が多いのではないでしょうか。 もし訪問先で地震が起こった時、どう行動したらよいか、あなたのステーションには指針がありますか? これから起こりうる首都直下型地震などの災害に、訪問看護ステーションはどう備えていくと良いのか、特集にまとめました。 「ホームケア防災ラボ」で地域に貢献 都内で展開するケアプロ訪問看護ステーションでは、DMATの経験があるスタッフと災害看護専門看護師の資格を持ったスタッフが中心となり、「ホームケア防災ラボ」を運営しています。 「地域を支えるケアスタッフが災害対策に取り組むことは、発災後の地域資源を守っていくという視点でも効果的である」と在宅医療事業部長の金坂さんは話します。 ホームケア防災ラボでは、情報発信や勉強会を定期的に開き、災害時にサービス提供を継続できるステーションを1ヵ所でも増やす取り組みをしています。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 災害時対応を変えるためのチャレンジ(ケアプロ株式会社 金坂宇将) 「災害時個別支援計画」で利用者さんにも意識付けを 愛知県にあるテンハート訪問看護ステーションでは、愛知医科大学の下園美保子先生と共同で「災害時個別支援計画」の作成をしています。 作成のきっかけは「一般的な災害対策マニュアルを利用して実施した災害訓練での失敗」だと、管理者の佐渡本さんは語ります。利用者さんの個別性が高く、いかに現実に即していないかを実感したそうです。 そこで下園先生に相談したところ、利用者さんに個別に災害支援計画を作ってみてはどうかという話に至りました。 個別に支援計画を作成することで、災害時に利用者さんが焦らず行動できるだけでなく、普段の生活でも災害に対して準備する行動変容が見られたそうです。 災害が発生した際は、限られた時間とマンパワーの中で、何人もの人が連絡や訪問をするなど、無駄な動きをしているのが現実です。 在宅医療の連携ツールとしても、この災害時個別支援計画は今後広く利用されるようになるかもしれません。 もしもに対応できる!災害時支援計画(テンハート訪問看護ステーション 佐渡本琢也) 高齢者こそ災害準備を 東京都健康長寿医療センター研究所の涌井智子先生は、高齢者にとっての災害準備の必要性を訴えています。 高齢者は、災害発生直後から72時間後までは、体力的・精神的な理由で避難が遅れてしまうと言われています。また、災害発生後72時間以降は、避難所などの生活環境への変化に耐えられず、身体機能や認知機能の低下が起こるリスクがあります。 そこで、災害発生前の対策を充実させることで、高齢者自らが、災害時に生き残る可能性を広げることができるそうです。 高齢者の防災準備あるあるや、今日からできるプチ避難準備について、涌井先生が解説しています。詳しくはこちらのコラムをご覧ください。 高齢者にとっての災害対策(東京都健康長寿医療センター研究所 涌井智子) 異なる支援ニーズへの対応と地域コミュニティ 今日からできるプチ災害準備(東京都健康長寿医療センター研究所 涌井智子) ついつい後回しにしがちですが、いつ起きてもおかしくないのが災害です。これを機に、ステーションの災害対策について見直してみてはいかがでしょうか。

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