最初の発生から2年が過ぎても、いまだ終息の見えない新型コロナ。感染防止対策だけではなく、目には見えないスタッフの不安やメンタルヘルスへの対応もステーションの管理者には要求されます。ベテラン管理者のみなさんに、今必要とされるスタッフマネジメントについて語っていただきます。今回は、岐阜県看護協会立訪問看護ステーション高山の野崎加世子さんです。 お話野崎 加世子岐阜県看護協会立訪問看護ステーション高山　管理者 2020年1月、新型コロナウイルス感染症がまだまだ遠い所の出来事だったころ、職員の一人に「利用者さんに感染者が出たら、訪問するのですか？」と尋ねられました。 今までとは違う怖さ 職員の質問に、管理者の私は「いつもどおりの感染対策で」と答えられませんでした。以前のSARSやMERSとは何かが違う感じがありました。看護師になって43年、訪問看護を続けて30年、私自身の看護師歴のなかで、初めて味わう怖さでした。 特に流行初期のころ、新型コロナウイルス感染症はその正体がわからず、得体の知れない不気味さがありました。 感染対策チームを立ち上げる 感染拡大が避けられないものになりはじめた2020年3月、「新型コロナウイルス感染対策チーム」を立ち上げました。 私たちのステーションは、利用者が500人を超える大規模事業所です。居宅介護支援事業所、重度の方を対象としたナーシングデイなどを併設し、60人の職員がいます。感染対策チームは、当初管理者だけがメンバーとなりましたが、現場の声を反映させるために、各事業所の代表も加わりました。 主な活動は、国や自治体などからの通達の確認や最新情報の収集です。また、感染管理認定看護師を招いて、全事業所の感染対策について具体的な意見をもらいました。 最新情報を全職員に届ける そうした情報を感染対策チームは、「新型コロナウイルスニュース」として全職員向けに発行。職員は、各自に配布されたタブレット端末ですぐに確認することができます（タブレットは情報発信、周知のツールとして非常に有効でした）。 ニュースには、ほかの感染症との違い、濃厚接触者の新定義、訪問時や職場での感染対策、PPE（個人防護具）の正しい装着法などの最新情報を掲載しました。これにより、「正しく恐れる」ことができるようになりました。また、法人の考えかたや、濃厚接触者に対する処遇方針などを掲載することで、「組織は、職員の安全を最優先に考えてくれる」という安心感を届けることもできました。 不安の中身を知る 一口に「不安」といっても、その種類や度合いは、職員一人ひとりで違います。そこで、日本赤十字社の「COVID-19対応者のためのストレスチェックリスト」を活用し、「不安の見える化」を行いました。すると、「怖い、怖い」と口に出している職員よりも、黙って仕事をしている職員のほうが、多くのストレスを抱えていることがわかりました。 自分の素直な気持ちを口に出せない職場は、「心理的安全性」の低い職場です。それは、私たちの目指す職場ではありません。職員の本当の気持ちを知るために、全職員と1対1の面談を行いました。一人あたり20〜30分。面接時の距離、換気、時間など感染対策を行いながら、1対1で行った面接には、とても意義があったと感じています。 「訪問したくない」と言える雰囲気 面談で配慮したのは、「訪問したくない」「とても怖い」など、自分の気持ちをオープンにしてもいいんだという雰囲気づくりです。 訪問したくない理由は、人それぞれです。家族に小さい子どもがいる、年老いた親の介護をしているなど、はっきりした理由もあれば、漠然と「怖い」と思う人もいます。感染したくない、感染させたくない……。看護師だって人間です。「看護師だから『怖い』と言ってはいけない」ということはありません。 「発熱など感染の疑いのある利用者宅に訪問したくないと職員が言った場合は、私たちが訪問しよう」と管理職どうしで合意していました。その覚悟のうえで職員の言葉に耳を傾けたから、職員は胸の内を話せたのだと思います。 「心理的安全性」の高い職場 不安や恐怖心は、変化します。身近な人が感染すれば、他人事ではなくなります。「看護師さんがいる家だから」と、地域で差別的な扱いを受ける職員も出てきました。 ストレスチェック、個人面談、さらには、アンケートを繰り返しながら、いつでも不安な気持ちを口にすることができる雰囲気、まさに、「心理的安全性」の高い職場づくりを心がけていきました。 そんなある日、一人の看護師が訪問で濃厚接触者となりました。そのころは2週間の自宅待機です。その職員は、「みんなに迷惑をかけて申し訳ない」と言います。でも、「謝る必要なんかない」とほかの職員たちは思っています。 私は、ほかのチームに応援を要請したことや、その職員が担当していた利用者さんの様子を電話で伝えるとともに、地元で評判の饅頭を自宅玄関先にそっと置きました。 チームの仲間も、代わる代わる買い物を代行するなどして自宅待機を支えました。その姿を見て、ほかのチームも心強い仲間の存在を感じたことと思います。安心して働くことができる、そんな職場風土は、私たちにとって、かけがえのない財産になりました。 ―第5回に続く  記事編集：株式会社メディカ出版

最初の発生から2年が過ぎても、いまだ終息の見えない新型コロナ。感染防止対策だけではなく、目には見えないスタッフの不安やメンタルヘルスへの対応もステーションの管理者には要求されます。ベテラン管理者のみなさんに、今必要とされるスタッフマネジメントについて語っていただきます。今回は、東久留米白十字訪問看護ステーション所長の中島朋子さんによるお話の最終回です。 お話中島朋子東久留米白十字訪問看護ステーション　所長　 「迷い」は「不安」につながります。スタッフが迷うことなく訪問に臨むためには、「判断基準」の共有が欠かせません。第1回では、安心できる仕事環境整備について述べましたが、今回はもう少し掘り下げて具体的な事柄をお伝えします。 PPE使用についてのスタッフの遠慮 スタッフに迷いが最も見受けられたのは、PPE（個人防護具）の着用についてでした。新型コロナウイルス感染症が拡大しはじめたころ、テレビや新聞などのメディアは、感染対策用品の不足を連日伝えていました。 それもあり、巷では、マスクが店頭から姿を消し、トイレットペーパーさえも、奪い合いが起こりました。医療現場も同様です。特に在宅は病院に比べPPE不足が顕著でした。 私たちの事業所では、先手先手のPPEストックを心がけていましたが、それでも、PPEの入手は潤沢にはいきません。たとえ入手できても、価格がつり上がっていました。 そうした状況のなか、スタッフは事業所のことを心配したのでしょう、PPEの使用に迷い、特に高額なN95マスクの装着には、遠慮がみられるようになりました。 躊躇なくPPEを使うために PPEの利用を控えてしまっていては、スタッフ自身、そしてスタッフがかかわる利用者や家族を感染から守ることはできません。何よりも、そのときの状況に適合した「感染対策マニュアル」のアップデートが急務でした。 そこで、まずは、所長の私と副所長とで、PPE使用の判断基準のベースを作りました。 ベース作りにあたっては、厚生労働省、日本看護協会、東京都看護協会などが発信する信頼できる情報に毎日目を通すとともに、メディアの報道にもアンテナを張りました。たとえば、スーパーコンピュータ「富岳」による、マスクごとの飛沫の拡散検証結果を見ることにより、N95マスクの有効性を知ることができました。 私と副所長は、PPEの在庫や調達予定なども加味しながら、ベース作りを急ぎました。 わかりやすさと実行のしやすさ 迷わず・躊躇なくPPEを使うための判断基準には、わかりやすさと実行のしやすさが必要です。 たとえば、訪問先で向かい合う相手（利用者・家族）に症状がある、または、症状がなくても、小児・認知症・呼吸困難などでマスクができない場合には、N95マスクをもれなく使用するなどの判断基準を、できるかぎり具体的に示しました。 判断基準の合意と共有 判断基準は、納得のもとに利用してもらう必要があります。「判断基準」をトップダウンで守ってもらうのではなく、スタッフから現場感覚にあふれる意見をもらいながら、場面ごとに「これでいいよね」と合意を行い、納得のもとに共有していきました。 感染対策は、タイムリーさと迅速さが求められますが、スタッフ全員による共有の作業は、きわめて重要だと思っています。 利用者情報の入手 判断基準を実際に使用する際は、利用者情報を、正しく・速く入手することが大切です。 まずは、利用者宅に手紙を送り、PPEの使用に理解を求めるとともに、発熱などの場合には事前に知らせてほしい旨を伝えました。もちろん、利用者に発熱があるからといって訪問しないわけではないことを申し添えます。症状に応じた感染対策を行うことは、利用者自身や家族を守ることにもなる点を強調しました。 他職種からの情報入手も効果的です。「訪問したら、家族に○○という症状があった」といった報告は、PPE要否を判断するのに貴重な情報となりました。 N95マスクを躊躇なく使用する たとえ判断基準を整備しても、ケチケチの基準では、スタッフの迷いは軽減できても、不安を消し去ることはできません。 訪問看護ステーションのなかでも、私たちの事業所は、おそらくN95マスクの使用頻度は高いほうだと思っています。利用者にも納得してらい、できるかぎりの対策を行うことを心がけました。 その結果、訪問した後に、たとえ相手が陽性になったとしても、「訪問したスタッフは濃厚接触者に該当しない」ことが、しばしばありました。判断に迷う場合は保健所に連絡し、該当の有無を確認することもあります。 濃厚接触者についての情報も常に刷新 コロナ禍では、濃厚接触者の定義が何度か変わりました。管理者として、厚生労働省や東京都の最新情報を継続的に入手し、私たちの事業所における濃厚接触者の基準を常に刷新していきました。 そうした積み重ねにより、感染をむやみに怖がることはなくなりました。スタッフは、「これさえ押さえておけば安心なんだ」と、不安がらずに訪問を行うことができます。そして、管理者である私自身も、「これでいいんだ」という安心感を抱くことができるようになりました。 ＊ 次回は、岐阜県看護協会立訪問看護ステーション高山の管理者、野崎加世子さんにお話しいただきます。 記事編集：株式会社メディカ出版

最初の発生から2年が過ぎても、いまだ終息の見えない新型コロナ。感染防止対策だけではなく、目には見えないスタッフの不安やメンタルヘルスへの対応もステーションの管理者には要求されます。ベテラン管理者のみなさんに、今必要とされるスタッフマネジメントについて語っていただきます。第2回は前回に続き、東久留米白十字訪問看護ステーション所長の中島朋子さんです。 お話中島朋子東久留米白十字訪問看護ステーション　所長　 カンファレンスをオンライン化 新型コロナウイルス感染症への対応で、オンライン化への取り組みは、一気に速度を上げました。結論から言ってしまえば、「やって良かった、デメリットはまったく感じない」と断言できると思います。 従来どおりの頻度でミニカンファレンス 利用者情報の共有は、訪問看護業務の生命線といってもよいでしょう。従来から、出勤者全員が参加する、毎朝30分のミニカンファレンスを開いていましたが、コロナ禍になっても休止したり、縮小したりすることは、まったく頭にありませんでした。 そこで、いち早くZoomを活用したオンライン会議を開始。3密を避けるために事務所のレイアウト変更を行ってからは、三部屋に分かれ、壁に向くようにデスクを配置。スタッフそれぞれは、背中合わせになるような形でパソコンの画面に向かいます。 また、事業所内のスタッフ密度を減らすため、自宅が近い人は自宅から会議に参加します。自宅参加のスタッフは、会議終了後に事務所に立ち寄り、訪問看護バッグをピックアップする方式に切り替えました。 余談ですが、壁向きのデスク配置は、業務が集中してできるという観点から、コロナ禍以前から検討していたレイアウトです。結果的に、コロナ禍で早期に実現できることになりました。 夕方の申し送りは、アラームが合図 17時30分、事務所内にアラームが響きます。夜勤者に引き継ぐための申し送りもZoomで行います。アラームを合図に、参加者は各自のデスクから会議に参加します。また、直帰したスタッフは自宅から参加します。 直帰するのは、主に、発熱のある利用者を訪問したスタッフです。発熱者への訪問は1日の最後とし、訪問後は直帰して、ただちに自宅で入浴することにしています。これは感染症対策の一環ですが、オンライン会議なので、自宅からの参加が可能となるのです。 そのほか、オンラインによる研修や外部機関との会議も、積極的に参加したり、活用したりしています。Zoomなどのオンライン会議システムは、コロナ禍が終わっても、欠かすことはできないでしょう。 在宅勤務を可能にするクラウド活用 感染状況に応じて、事務職を中心に在宅勤務を進めました。それを可能にしたのが、クラウドの活用です。 計画書、報告書、各種フォーマット、利用者情報、記録、サービス内容実績など、必要な人が、必要な時に、どこからでもアクセスすることができます。業務効率化のために、コロナ禍以前からシステム構築を行っていましたが、一気に実用レベルに仕上がりました。 訪問中に瞬時に共有 訪問看護の主戦場は、利用者の自宅です。訪問中に、タブレット端末（iPadなど）からクラウドにアクセスできることは、コロナ禍でなくても、極めてメリットが大きいと考えます。加えて、メッセージ交換アプリを利用し、ケアチームなどのグループ内で利用者情報を共有するといった方法もごく普通に行われるようになりした。 もはやICTは、訪問看護業務になくてはならないものになっています。 ICTに詳しいスタッフの力 2021年3月に採用した事務職員がICTに詳しく、ICT化の相談に乗ってくれたり、使い方を教えてくれたりなど、職場内でのICT普及に大きな力になってくれたことも報告しておきます。 どちらかというと、情報機器に弱いナースが多いなかで、「情報機器に明るいスタッフ」の存在は、必要不可欠なのかもしれません。 「助成金」を貪欲に狙う こうした一連のオンラインやICTなどの推進には、ある程度の費用がかかります。法人トップの決断は言うまでもありませんが、私は、助成金を貪欲に狙ってきました。都、市、その他、注意深く通達などをチェックしたり、アンテナを張っておいたりすると、さまざまな助成金をキャッチすることができます。 申請手続きなど若干面倒ですが、予算に限りがあるなかでの助成金の魅力は、それを超えるものがあります。 たとえば、iPadを夜間当番に配布できたのも助成金によるものです。 一般企業向けの助成金も活用する 訪問看護ステーションや在宅医療関連だけではなく、一般企業向けの助成金を活用することもできます。 就業規則の改定やICT化に向けたコンサルテーションを受ける費用は、中小企業向けの市の助成金制度で賄いました。 スプレッドシートを利用した、私たち事業所自慢のシフト表も、そのコンサルテーションの結果生まれました。無理なく、効率よく、柔軟な勤務を実現するシフト表により、感染予防に必要な健康的な働きかたが可能です。 ―第3回に続く  記事編集：株式会社メディカ出版

最初の発生から2年が過ぎても、いまだ終息の見えない新型コロナ。感染防止対策だけではなく、目には見えないスタッフの不安やメンタルヘルスへの対応もステーションの管理者には要求されます。ベテラン管理者のみなさんに、今必要とされるスタッフマネジメントについて語っていただきます。第1回は、東久留米白十字訪問看護ステーション所長の中島朋子さんです。 お話中島朋子東久留米白十字訪問看護ステーション　所長　 「スタッフを感染させない！」 新型コロナウイルス感染症が国内でくすぶりはじめたとき、私の頭はその思いでいっぱいになりました。精神的緊張状態のなか、「今このときに、管理者として何をすれば最善なのか」を考え続け、一つひとつ実行してきました。 先手先手のPPEストック 感染症対策は、見えない相手との闘いです。闘いには武器が必要です。有力な武器の筆頭は、PPE（個人防護具）です。2020年2月早々には、PPEのストックを始めました。その費用が持ち出しになる心配はありましたけれど、スタッフの安全には代えられません。 日本国内では、感染者もまだまだ少なく、死者も出ていない段階でしたが、2月7日には、感染・リスクマネジメント係に、ストックを急ぐようにハッパをかけました。 個別事情に応える本音アンケート スタッフが抱く不安には個人差があります。その不安を「本音」で聞くために、アンケートを実施しました。質問は、感染、または、感染の疑いのある利用者宅を訪問できるかどうかを尋ねるものです。 事業所の看護師は13人です。そのうち、1人が「行きたくない」、数人が「できれば行きたくない」と答えました。一方で、半数が「職務上の使命から必要があれば行く」、4人が「積極的に行く」と答えてくれました。 「行きたくない」には、個別の事情もあります。「訪問したら発熱していたということもあるからPPEは持参してね」と言ったうえで、希望に添うようにシフトを組みました。 必要に応じて、躊躇なく 国内の感染者が拡大するにつれ、PPE関連が品薄になりました。ストックのおかげで少しだけ余裕がありましたが、先行きを考えると、PPEの在庫には不安を覚えます。 100均ショップなどで、代替品を工夫し補充するとともに、「どのような場合に、どの防護具を選択するのか」の白十字版の簡易マニュアルを作成し、「必要に応じて、躊躇なく使える」判断基準を示しました。これには、かなり時間を掛けました。 利用者への協力要請で働きやすくする 利用者への手紙も4報まで出しました。内容は、発熱時の事前連絡、訪問を受ける前の換気、発熱時は個人防護具を着用など、スタッフを感染から守るためのお願いです。こちら側からの要望ではあったわけですが、感染予防を徹底したスタッフが訪問してくれるとの印象を与えたのでしょう。利用者側からの苦情はありませんでした。 働きかたの環境整備 働きかたの環境も、非常時に合わせる必要が出てきます。そこで、社労士（社会保険労務士）と入念な話し合いを重ねながら、在宅ワークができるように就業規則を改変していきました。具体的には、事務職の在宅ワーク移行、直行・直帰による訪問の実施などです。 事務所レイアウトと雰囲気づくり 事務所レイアウトを大きく変更。部屋を三つに分散、デスクは壁向きなど、3密を徹底的に避けました。ただ、管理者の死角で、愚痴を言い合い気分的な負の連鎖が起きないようにする対策も必要でした。そこで、「完璧な職場なんてないんだから」と前置きしたうえで、愚痴や不満は、建設的な意見として言えるような雰囲気づくりに注力しました。 事業所連携でBCP構築 地域にはさまざまな事業所があります。コロナ禍での活動内容にも温度差があります。そのなかで、価値観を共有する訪問看護事業所に、BCP（事業継続計画）の協働を持ちかけました。どちらかの事業所が感染で休止になった場合には、代替でケアが提供できるようにするものです。その準備として、約200人の利用者をトリアージしました。事業所との連携は、管理者どうしで愚痴をこぼしあえる関係もつくれ、とても大切です。 管理者としての責務 そのほか、正しく怖がるための最新情報の収集と提供、PPE研修会の開催、スタッフの自己免疫力を高めるための残業の軽減、連携在宅診療医との発熱者対応の方向性共有、会議のオンライン化、ICT化の推進、事業所の換気工事、事務所内にシャワーと宿泊場所の確保など、さまざまな対策を講じてきました。 とはいえ、ウィズコロナへの道は、平坦ではありません。発熱した利用者宅に訪問してくれているスタッフを思うと涙が滲んだこともありました。 当初、「所長の私が発熱者宅を訪問する」と提案もしてみましたが、もちろん、副所長やスタッフから反対され、管理者としてやるべきことに注力するように割り切りました。本当にスタッフには感謝の気持ちでいっぱいです。これからは、管理者としてのプレッシャーを一人で抱え込まず、「私も不安なの」と本音をこぼせるような風土づくりも必要かもしれないと思っています。 ―第2回に続く 記事編集：株式会社メディカ出版