経営者に関する記事

インタビュー
2021年1月21日
2021年1月21日

通いの場で、多面的なケア

ビュートゾルフ柏では、地域支援事業として実施する通いの場「ご近所カフェみんなのたまり場」の運営を通して、「訪問看護だけではできないこと」に気づいたそうです。 今後、訪問看護ステーションとして地域の中でどんな役割を担いたいと思っているのでしょうか。 手が届かない部分にリーチする「通いの場」 ―どうして、通いの場の運営を始めようと思ったのでしょうか。 吉江:継続性を重んじるプライマリ・ケア、あるいはアドバンス・ケア・プランニングを考えたとき、要介護状態ではない住民と地域で出会える工夫をしておくことはメリットがあると思っています。 実際、看護に幅が出るようになったのは確かです。 ある高齢女性の例を紹介します。 彼女は足にしびれや痛みがあり、要介護状態で訪問看護を使っていました。病気や障害を根本から解決することはできず、我々看護師がすごく役に立っているかというと、対症的な範囲にとどまっていたと思います。 その彼女があるきっかけから、得意とする布草履づくりを私たちの通いの場で披露し、他のボランティアに教え、そして売るようになったんです。 すると要介護状態ではあるけど、人の役に立つというか、何かを作って社会に貢献するということで、彼女はもちろん、他のボランティアもとても喜んでくれました。 売り上げの一部は、少しではありますが本人の収入と、通いの場の運営費になり、彼女自身もボランティアのひとりになる。通いの場で、ご近所の方との交流もできる。訪問看護だけだとできない、社会的処方の資源としての、通いの場の価値を感じる経験でした。 また、通いの場は住民が誰でも自由に集まる場所です。 利用者さんの友達が来ていることもありますし、誰の子どもと誰の子どもが小学校の同級生だとか、地域住民の方の色々な関係性が見えてきます。 また私たちがそういった情報を多面的にとることができると、今まで保健師さんがやってきた地域の健康を守るという役割を、訪問看護と通いの場によって一部担えるのではないかと思います。 ―通いの場をつくった当初はどのように人を集められたんですか? 吉江: まずは、通いの場の運営に協力してくれるボランティアのコアになるような人を探しました。 私が柏市で長年育っていたら知り合いも多くいたかもしれませんが、実際は大学の仕事で柏市に住むようになっただけなので、その地域を長年知っている人を経由してネットワークを拡げていくことが有効だと考えました。 東京大学の仕事で交流があった柏市役所OBの方に相談したところ、「この地域ならこの人がいい」と民生委員経験者の方を紹介してもらいました。地域のお節介おばちゃんのような方です。 上述した柏市役所OBの方は30年以上柏市民と向き合ってきた方ですから、期待した通り、二つ返事で適切な方を紹介してくれました。 もし、これから通いの場などの住民との接点を設けたいと考えている訪問看護師の方がいらしたら、その地域で長年働いている保健師さん、民生委員さんなどとよくやり取りをして進めていくとスムーズなのではないかと思います。 「住まい」と「子育て支援」 ―最後に、ビュートゾルフ柏が今後、どういうことをやっていきたいか教えてください。 吉江: 「住まい」と「子育て支援」です。 「住まい」については、家族の負担が大きくて入所・入院しましたという人はやはり一定数経験しており、課題意識があります。 ただ、サ高住や有料老人ホームというイメージではなく、さまざまな特性をもった世帯が一定数集まって、お互いがゆるいつながりの中で助けあうようなイメージの住まいを作ってみたいですね。 「子育て支援」については、私が柏市の生活支援コーディネーターの活動している中で、高齢世帯以上に、子育て世帯が困っているという調査結果を見たことがきっかけです。 石川県小松市の「ややのいえ」のような、訪問看護と助産院を組み合わせたステーションができないかな、と思っています。 一般社団法人Neighborhood Care 代表理事 / 東京大学高齢社会総合研究機構 客員研究員 / ビュートゾルフ柏代表 / 看護師・保健師 吉江悟 東京大学に入学後、看護学コースに進学し、看護師の資格を取得。大学卒業後は、大学院の修士課程と博士課程に進学。並行して保健センターや虎の門病院に勤務。大学院卒業後は、東大の研究員や病院での非常勤講師と並行して、在宅医療のプロジェクトに関わるようになる。2015年に、研究として関わっていたビュートゾルフを日本でも展開するプロジェクトとして、ビュートゾルフ柏を立ち上げ、代表に就任。現在も、看護師として現場に関わりながら、研究員としてさまざまなプロジェクトに参加し、臨床と研究の両立を大切にしている。   

インタビュー
2021年1月21日
2021年1月21日

研究を飛び越えて、魅せる強み

ビュートゾルフ柏では「住み慣れた地域での穏やかで彩りある人生に生涯を通じて伴走する」をモットーにしています。研究と臨床を両立しているからこそできる、制度の活用やステーションを運営することになった経緯について伺いました。 ビュートゾルフの4要素 ―モットーには、どのような思いが込められていますか。 吉江: イメージしているのはイギリスやオランダの家庭医みたいなものです。 同じ地域の中で「この人は支えるけど、この人は支えない」ということはなくて、子どもでも、高齢者でも、障害のある方でも、すべてみる。地域の住民全体と契約をするイメージです。 精神科や小児科など何かに特化するというやり方は性に合わなくて、特化するなら区域に、と考え立ち上げのときに作った絵がこちらです。今もこのコンセプトは変わっていません。 訪問看護ステーションという形で立ち上げたのですが、それだとどうしても基本自宅にいて、外出しないという方が対象になってしまい、元気に外を歩いている方とは仕事上でお会いする機会がないですよね。そこをなんとかしたいと思いました。 訪問看護ステーションを始めた時期に、行政の地域支援事業として住民による通いの場や生活支援体制整備事業が推進され始めました。 タイミングも良かったので、私たちもやってみたら、たまたまうまくいきました。これは、ビュートゾルフの4要素に通じるものがあります。 ―ビュートゾルフの4要素とは、どういうものでしょうか? 4要素とは「場」「住民」「看護師」「各種制度をうまく組み合わせる知恵」のことです。 「看護師」と「住民」が互酬的な関係を持ち、また住民同士が支え合う「場」を作る。その際に「各種制度をうまく組み合わせる」ことで、補助金や助成金などを上手く利用していくというのが、基本的な考えです。 ―地域支援事業などを上手く利用していくにはどうしたら良いでしょうか。 制度を組み合わせる知恵というのは、地域包括ケアの分野で研究をしてきた私の強みでもあるかもしれません。 地域包括ケアのしくみは本当に細分化されていて、これをやらせてあげる代わりにこれが義務として発生するなど、一長一短があるなと思っています。 そこを熟知して役所とも渡り合いながら、本当の意味で住民をハッピーにできるような道具だけを使っていきたい、足枷を増やさないように努めています。 研究から実践へ ―なぜ吉江さんは、オランダのビュートゾルフを日本に導入して、ステーションを始めようと思ったのですか? 吉江: 当時は東京大学で研究職をやっていて、千葉県柏市の在宅医療のプロジェクトなどをやっていました。看護師として地域包括ケアに関わる中で、私自身も訪問看護ステーションの運営を経験してみたいなと漠然と思っていました。 その時期にちょうど、オレンジクロスという新設の財団法人でビュートゾルフの研究プロジェクトを1年間やるので、プロジェクトマネジャーみたいなことをやらないか誘われたことがきっかけです。 ―ビュートゾルフのプロジェクトとはどのようなものだったんですか? 吉江: 正式名称は地域包括ケアステーション実証開発プロジェクトといいます。 日本でもビュートゾルフの考え方を広めるために、もし日本でやるとしたらどういう形がいいのか、みんなで勉強しながら進めていくプロジェクトでした。 黒船が来たみたいに拒否反応を示されるのは避けつつ、ビュートゾルフの名前を使う、使わないに関係なく、日本の実践者のみなさんにも参考になればいいなという思いで、研究を進めていました。 その中で、ビュートゾルフの名前を使って実践しているところも必要だよねという話が出て、私が訪問看護ステーションを立ち上げることになりました。 一般社団法人Neighborhood Care 代表理事 / 東京大学高齢社会総合研究機構 客員研究員 / ビュートゾルフ柏代表 / 看護師・保健師 吉江悟 東京大学に入学後、看護学コースに進学し、看護師の資格を取得。大学卒業後は、大学院の修士課程と博士課程に進学。並行して保健センターや虎の門病院に勤務。大学院卒業後は、東大の研究員や病院での非常勤講師と並行して、在宅医療のプロジェクトに関わるようになる。2015年に、研究として関わっていたビュートゾルフを日本でも展開するプロジェクトとして、ビュートゾルフ柏を立ち上げ、代表に就任。現在も、看護師として現場に関わりながら、研究員としてさまざまなプロジェクトに参加し、臨床と研究の両立を大切にしている。    地域で活躍する訪問看護ステーションについてもっと知りたい方は、こちらの特集記事をご覧ください。

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2021年1月21日
2021年1月21日

海外のモデルを日本に適用する難しさ

前回は、吉江さんにビュートゾルフのフラット型のチームの効果について伺いました。 今回は、ビュートゾルフ流のチーム運営として「マニュアルを目的化しない」とはどういうことなのか、オランダ型をどのようにして日本に取り入れたのか、経緯やアレンジについて伺いました。 日本とオランダの違い ―日本とオランダの違いによる運営の難しさ、みたいなものはありますか? 吉江: 当時のオランダも日本と同じように医療保険や介護保険の制度があり、民間参入が進んでいて、ピラミッド型の組織が基本でした。また、制度的にも日本の介護保険と同様、細分化されている部分が多くありました。 その結果、看護師ではない人がエリアマネージャーとして指令を出しており、看護師自身が、自分のしたい看護を考えながら進めていくのが難しい状況でした。この状況は、日本も似ていると思います。 ただ、実際ビュートゾルフを日本でどのような形で運営するかは、細かい部分で色々と考える必要がありました。 例えば、オランダのビュートゾルフは短時間で頻回な訪問を狭い範囲でやるスタイルです。これは日本における定期巡回・随時対応型訪問介護看護というサービスに近い形だと言われています。 けれど、もし柏で定期巡回をはじめたところで既存のサービスと競合してしまい、オランダの様にはいかないなと思っていました。 また、オランダでは介護も看護も区別はされていないのですが、日本では介護職と看護職の壁と言いますか、「看護職は医療職」「介護職は福祉職」と考えられているように感じていました。 そこで、日本ではまず看護だけにフォーカスすることにして、訪問看護ステーションの事業形態でやっていこうと決めました。 日本の訪問看護ICT ―ICTについては、オランダに比べて日本はどうですか? 吉江: ICTはオランダの方が優れていると思います。現場の声をすくい上げながら作り続けているところが良くて、本場のビュートゾルフでは創業当初からICTに詳しい人たちをコアメンバーに入れて、株式会社と非営利の組織と表裏一体でやっています。なので、日本ではどう運用したらいいかと悩みました。 訪問看護の記録システムはどこかが圧倒的なシェアを持っているということではなく、バラバラと散在していて、仕様も統一感もない状況でした。 ICTに関しては日本のビュートゾルフとしてやれることはそんなに多くはないと感じましたね。 事業としてシステムを作っても、昔から訪問看護の業界にいる方たちに受け入れてもらうのは難しいと思ったので、私としては研究者側の立場で全国標準化を進めていければいいなと、思っています。 職能団体などの力を借りてやった方がスムーズだと思い、厚労省の研究事業などを通して、長い目で取り組んでいます。 ビュートゾルフとして何かやろうというこだわりは特になくて、色々な方法でやりたいことを実現していきたいと思います。 一般社団法人Neighborhood Care 代表理事 / 東京大学高齢社会総合研究機構 客員研究員 / ビュートゾルフ柏代表 / 看護師・保健師 吉江悟 東京大学に入学後、看護学コースに進学し、看護師の資格を取得。大学卒業後は、大学院の修士課程と博士課程に進学。並行して保健センターや虎の門病院に勤務。大学院卒業後は、東大の研究員や病院での非常勤講師と並行して、在宅医療のプロジェクトに関わるようになる。2015年に、研究として関わっていたビュートゾルフを日本でも展開するプロジェクトとして、ビュートゾルフ柏を立ち上げ、代表に就任。現在も、看護師として現場に関わりながら、研究員としてさまざまなプロジェクトに参加し、臨床と研究の両立を大切にしている。  

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2021年1月21日
2021年1月21日

オランダの在宅医療を変えた「ビュートゾルフ」とは

「ビュートゾルフ」は九州ほどの広さのオランダ国内で、10年で急成長した組織です。 約850チーム、1万人の看護師や介護士が活躍し、医療費・介護費抑制にもつながるしくみとはどんなものか。ビュートゾルフ柏代表の吉江さんにお話を伺いました。 「ビュートゾルフ」とは? 吉江: 「ビュートゾルフ」はオランダ語で、地域看護、ご近所ケアといった意味です。 ビュートゾルフが目指すのは、看護師が自分のやりたい看護を存分にした結果、利用者さんも喜んでくれるような、仕事のしかたや、チーム運営、組織モデルです。 この考え方を実現するため、ICTの積極的活用や、小規模なチーム運営、階層をなくしたフラットな構造化が進められました。 結果、ほかの組織より利用者1人あたりの医療費や介護費も安くあがることもわかり、看護師も利用者さんも国もうれしい「三方よし」のモデルとなりました。このビュートゾルフを日本に導入したのが、ビュートゾルフ柏です。 フラット型のチーム運営 ―フラット型のチーム運営をされているとのことですが、どんなメリットを感じますか? 吉江: 私自身は形式的には訪問看護ステーションの管理者をしていますが、実質的にはほとんどの役割をチームメンバーで分担して手放してしまっています。 不謹慎かもしれませんが、とても気楽に運営ができています。管理業務が大変で自分が訪問する時間がとれないということもありません。 私も含め、看護師の中には管理業務が好きではないという方が多くいると思います。そういう方が管理者をやる必要がある場合、フラット型にチームを作るのは悪くない方法だと思います。 ただ、フラット型が良くて、ピラミッド型が悪いとは思っていません。例えば、今の事業所を5年ほど続けてみて、フラットな形が合いそうなメンバー、必ずしもそうではないメンバーがいるような体感があります。 難しいのは、個々の特性や好みはありつつも、チームとしてマネジメント方針をある程度決める必要がある点です。そういう場合は、チームミーティングでしっかり話し合って決めるのが大切だと思います。 ―入職したばかりの看護師が意見を言うのは、難しそうに感じますが・・・ 吉江: 私が法人代表で管理者でもあると、古くからのメンバーはフラットに接してくれますが、新しい人だとなかなか反論を述べるのが難しいということは、あります。 これに対しては、オランダのビュートゾルフで用いられているように、経営者とは異なる人にコーチの役割を与えて独立した存在として機能させるなどの方法が有効だと考えています。 ―フラット式の組織は珍しいので、そういった体制に慣れない方もいるのではないでしょうか? 吉江: ピラミッド型の運営で慣れていると、悩む人はいます。そういう方はベテランの方に多い気がします。逆にピラミッド型の組織での経験がない若い方などはわりと「そういうものだ」と思って働いてくれる気がします。 ―給与面はどうされていますか? 吉江: チーム運営の中で、一時的に誰かがある機能持つことはありますが、基本的にスタッフ全員がすべてのことに関わる可能性があるため、給与に差はつけていません。 これは公表していることなので、採用時は基本的にみなさんに、そこは了承していただいています。 チーム運営で大切にしていること ―チーム運営で、吉江さんが大切にしているのはどんなことでしょうか? 吉江: 私がよく言うのは、「安易に決めごとを作ろうとせず、本当に基本的なルールだけ決めよう」ということです。看護師がやりがちなのが、問題が起こった時にすぐにマニュアルを作り、満足することです。しかしこれでは、作った人は内容を熟知しているけど、ほかの人はよく知らないということが起こります。 また、本来遊びがあるような領域でもマニュアルを作ってしまうことで、逆に思考停止に陥ってしまうこともあります。マニュアルが悪いわけではないですが、マニュアルを作ることが目的化してしまうことは、良くないと思っています。 何か困ったことがある場合は、何も指針がないと身動きも取れなくなってしまうので、本当に基本的なルールだけ決め、ある程度の臨機応変さを持つことを大切にしていますね。 一般社団法人Neighborhood Care 代表理事 / 東京大学高齢社会総合研究機構 客員研究員 / ビュートゾルフ柏代表 / 看護師・保健師 吉江悟 東京大学に入学後、看護学コースに進学し、看護師の資格を取得。大学卒業後は、大学院の修士課程と博士課程に進学。並行して保健センターや虎の門病院に勤務。大学院卒業後は、東大の研究員や病院での非常勤講師と並行して、在宅医療のプロジェクトに関わるようになる。2015年に、研究として関わっていたビュートゾルフを日本でも展開するプロジェクトとして、ビュートゾルフ柏を立ち上げ、代表に就任。現在も、看護師として現場に関わりながら、研究員としてさまざまなプロジェクトに参加し、臨床と研究の両立を大切にしている。

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2021年1月21日
2021年1月21日

コロナ禍で、利用者さんが発熱したら訪問するべきか?

岩本さんは、有志のメンバーとともに新型コロナウイルス感染症対策の情報をまとめて、ウェブ上に公開しています。 利用者さんに感染の疑いがあるケースは?感染症対策の物品が不足したら?訪問看護ステーションでの感染対策に関して、日常的に直面する問題について伺いました。 訪問時に気をつけること 岩本: 利用者が新型コロナウイルス感染症になった、または感染の疑いがある場合、自分が濃厚接触者にならないことが重要です。 そのためには、保健所から「濃厚接触者には当たらない」と言ってもらえる対策を心がけてやっていくとこが必要です。 このコロナウイルスが非常に厄介なのは、本人に感染症状が出る前から他者に感染してしまうことです。そのため、利用者の方にコロナの症状が出て陽性が確定した、あるいは感染の疑いが非常に強いと判明した場合、その前日~数日前に訪問看護に入っていたら、その時はどうだったのかということの判断が難しくなってきます。 私たちの『COVID-19在宅医療・介護現場支援プロジェクト』ではこういった「訪問にあたるスタッフの基本的態度」「濃厚接触者、感染の疑いのある利用者、陽性確定の利用者へ訪問をする場合の対応」などについて詳しく説明しています。ここでは、プロジェクト内容の一部をご紹介します。 (プロジェクト情報は記事最後を参照ください。) 利用者さんが発熱した時の対応 岩本: 在宅ケアにおいては発熱というのは非常にポピュラーな症状です。高齢者は熱がこもりやすいことに加え、気候による環境の変化、脱水、誤嚥性肺炎など色々な理由での発熱が考えられます。 熱源が何なのかのアセスメントは当然重視してもらいつつ、熱が出たからといって訪問を取りやめることは尚早な判断かもしれないと考えられるといいと思います。 もちろん濃厚接触者として対応しなければいけない発熱者で、かつケアがなくても過ごせるようであれば、訪問を控えるのも大切なことだと思います。 ただし、訪問看護師が訪問しなくなることで生命に直結する、あるいは生活に破綻及ぼす可能性がある場合、私たちはインフラの一つとしてきちんと防御を取った上で訪問を継続する必要があると考えます。訪問では感染管理期間に最低限何をすべきか考え、ケアについても再検討し、実施していく必要があるかなと思います。 利用者さんの感染が確定した時の対応 岩本: おそらく多職種で入っているサービスはほとんど止まってしまうと思いますが、一部のヘルパーさんについては一緒に入ることもあるとは思います。 ヘルパーさんたちは教育体系がそもそも違いますので、基礎教育で感染防御について学んできているわけではありません。確実な感染防御の手順が守れるかを互いに確認しながら介入を継続していく、そのためには看護師の果たすべき役割は非常に多いと思います。 ヘルパーさんが感染防御の手順がよく分からないという場合であれば、看護師がきちんと防護服の着脱のやり方などを指導して、確実に皆で防御していく。看護師はこういったチームをサポートする役割も担っていると思います。 防護服などの物品が不足した場合の対応 岩本: 日本看護協会や訪問看護財団、全国訪問看護事業協会などさまざまな業界団体や寄付団体が現場に対しての物品の供給やサポートを実施してくれています。 こういった情報を収集し地域の連絡会で共有されていると思いますので、地域のステーション同士、さらに協力する体制を作っていけるといいと思います。 利用者自身が感染を起こさないように、起こしたとしても広がらないように。そして私たちも同じように広げないようにしていく。おそらくはコロナは長いと来年の春まで続くような事態になると考えながら、日常を運営していくべきだと考えています。 『COVID-19在宅医療・介護現場支援プロジェクト』 有志のメンバーが2020年3月の当初から手探りでとってきた対策について、現実性・実務性を踏まえてさらにディスカッションし、訪問看護事業所向けに内容をまとめたものをウェブ上に公開している。 WyL株式会社 代表取締役 / ウィル訪問看護ステーション江戸川 所長 / 看護師・保健師・在宅看護専門看護師 岩本大希 ドラマ『ナースマン』に影響を受け、「最も患者さんに近い存在」として医療に関わりたいと思い、看護師になることを決意。2016年4月にWyL株式会社を創立し、直営で2店舗、関連会社でフランチャイズ4店舗を運営。(2020年12月現在)「全ての人に“家に帰る”選択肢を」を理念に掲げ、小児、精神、神経難病、困難な社会的な背景があるなど、在宅療養の中でも受け皿の少ない利用者を中心に訪問看護事業を展開している。 インタビューをした人 シニアライフデザイン 堀内裕子 桜美林大学大学院老年学研究科博士前期課程修了。「ジェロントロジスト」のコンサルタント・マーケッターとして、シニア案件に数多く参画。日本応用老年学会常任理事、日本市民安全学会常任理事を務め、リサーチ・コンサルティングとして、大手不動産企業新規商業施設戦略/大手GMSのシニア向け売り場企画/大手百貨店の高齢者向けサービス・婦人服企画等を多数行う。活動にはNHK 総合 「首都圏情報ネタドリ!」出演、「新シニア市場攻略のカギはモラトリアムおじさんだ!」(ダイヤモンド社)編著他、企業・自治体での講演多数。 新型コロナ感染症対策についてもっと知りたい方は、こちらの特集記事をご覧ください。

インタビュー
2021年1月21日
2021年1月21日

なぜ、若手の看護師が集まり定着するのか?

WyL(ウィル)株式会社の岩本さんは、訪問看護業界に多くのファンを持つ若手の経営者です。 ベテラン中心のステーションが多い中で、ウィルでは若手看護師がステーションを支えているそうです。 「やる気があるならためらわずに、若手からでも訪問看護はやるべき」を裏付ける採用、教育方針とはどんなものでしょうか。 スタッフの構成 岩本: 私たちの利用者さんは医療依存度が高い方が多いため、24時間365日営業を基本としています。病院では、看護師は夜勤がつきものですが、夜勤の主戦力となっているのは基本的に20代~30代の看護師です。 訪問看護も同様で、家庭のある40代~50代の先輩看護師を中心としたチームでは、どうしても夜間や土日にスタッフ全員が都合つかないケースが発生します。若手を中心にチームを組みますが、もちろんチーム内にはベテランの先輩看護師も必要です。チームとしてのバランスを最も重視していますね。 ―「チームとしてのバランス」とは? 岩本: 色々な病棟を経験した方は、幅広い疾患を持つ利用者さんに対して網羅的に対応できる、ジェネラリストである場合が多いと思います。ただし、私はいつも「本当にすべてをこなせるジェネラリストって存在するのだろうか」と疑問に思います。 すべての病棟を経験した看護師はおそらくいなくて、そうなるといくつかの病棟を経験しつつも、やはり経験してきたことには偏りがある。偏りがあるからこそ、色々な経歴を持った看護師が集まることで、組み合わせでチームが強くなると私たちは考えています。 30代前半ぐらいまでの若手、中堅の看護師が訪問看護に来るのはやはり勇気がいることですが、実際に現場に出ている先輩方に聞けば、「やる気があるならためらわずにやるべき」という声の方が多いです。 ー若手の看護師さんをどのように採用されているんですか? 岩本: 採用に関しては、「ウィル」というブランドの形成だけでなく、ウェブ上の露出、ファンの形成、そのファンとコンタクトをとった後の行動に至る部分まで、細かに設計しています。 これらをグループ全体で活用していくことで、他の地域でもホームページから見学者が来て、その見学者が働きたいと思えるような採用支援を行っています。 若手訪問看護師の教育制度 岩本: 訪問看護に初めて従事する看護師がほとんどなので、導入として ・訪問看護がどのように行われるのか ・どう考えていくべきなのか ・私たちが提供する看護にはどういう価値があるのか について、きちんと理解してもらいます。 学習期間としては3ヶ月から半年ぐらいを最初のステップとして、標準的な学習の期間としています。ただし、私たちは沖縄、福岡、一関など地方にも拠点があるため、新人が入った時に1か所に新人を集めて研修をすることは難しいです。 そのため、学習はすべて学研メディカルさんと一緒に開発したEラーニングで標準的な学習ができる体制を組んでいます。このEラーニングですべての理解や実践、心構えができるのかというと、そういうではありません。インプットした学習は、「頭の片隅にまず引き出しを作る」くらいのものだと考えています。 基本的に臨床における看護教育の中心はOJTなので、OJTを細かく分類→整理→言語化して実践しています。 (OJT:On-the-Job Training、現場教育のこと) ―どのようにOJTを実践されているんですか? 岩本: 訪問看護のOJTでは同行訪問が基本ですが、実はこの同行訪問について言及している教育プログラムは多くありません。私たちはこの同行訪問についても、5つのステップに分けて考えています。 ステップ1:ケアの見学 ステップ2:先輩の真似をして一部やってみる ステップ3:そのケアについて一通り自分でやってみる ステップ4:ケアマネジャーや医師への報告連絡相談を実施する ステップ5:長期的な予測のもと、この数週間過ごせるかという看護過程を頭の中で回してみる ステップ5まで1人でできて、初めて単独で訪問ができるのではないかと考え、このOJTの5ステップを自立へのステップとしています。ですので、皆さんがやっていることと基本的には変わりはないですが、私たちなりに細かく分類→整理→言語化をしています。 新人に合わせて上手くアレンジをすることで、どのステーションでも標準的なステップが踏めるよう、再現性のある制度にしています。 WyL株式会社 代表取締役 / ウィル訪問看護ステーション江戸川 所長 / 看護師・保健師・在宅看護専門看護師 岩本大希 ドラマ『ナースマン』に影響を受け、「最も患者さんに近い存在」として医療に関わりたいと思い、看護師になることを決意。2016年4月にWyL株式会社を創立し、直営で2店舗、関連会社でフランチャイズ4店舗を運営。(2020年12月現在)「全ての人に“家に帰る”選択肢を」を理念に掲げ、小児、精神、神経難病、困難な社会的な背景があるなど、在宅療養の中でも受け皿の少ない利用者を中心に訪問看護事業を展開している。 インタビューをした人 シニアライフデザイン 堀内裕子 桜美林大学大学院老年学研究科博士前期課程修了。「ジェロントロジスト」のコンサルタント・マーケッターとして、シニア案件に数多く参画。日本応用老年学会常任理事、日本市民安全学会常任理事を務め、リサーチ・コンサルティングとして、大手不動産企業新規商業施設戦略/大手GMSのシニア向け売り場企画/大手百貨店の高齢者向けサービス・婦人服企画等を多数行う。活動にはNHK 総合 「首都圏情報ネタドリ!」出演、「新シニア市場攻略のカギはモラトリアムおじさんだ!」(ダイヤモンド社)編著他、企業・自治体での講演多数。 採用と定着についてもっと知りたい方は、こちらの特集記事をご覧ください。

特集
2021年1月20日
2021年1月20日

コロナでどう変わる?介護報酬・診療報酬大予想

新型コロナウイルス感染症の流行という未曾有の事態が起き、収束の目処も立たず先が見えにくい状況になっています。 病院から足が遠のいてしまう患者も増えており、その影響もあり初診でのオンライン診療が特例的に許可されるなど、診療報酬にも影響が出ています。 また、今年2021年の春には介護報酬の改定が控えており、こちらも新型コロナウイルスの影響を受けた改定内容になりそうです。 今回のコロナ禍で、診療報酬と介護報酬はどう変わるのでしょうか。報酬改定についてのコラム記事について特集していきます。 介護報酬:感染症対策の義務化へ 今年4月、令和3年度の介護報酬改定が予定されています。厚生労働省の社会保障審議会では、今回の介護報酬改定の基本的な考え方として「感染症者災害への対応力強化が求められる中での改定」を冒頭に記載しています。 今回の改定で介護サービス全体に義務付けられる予定となっているのが、感染症対策の強化です。訪問系サービスでは「委員会の開催」、「指針の整備」、「研修の実施」、「訓練(シミュレーシ ョン)の実施」等の取り組みが義務付けられる予定です。 新型コロナウイルスの影響から、病院のように、どの訪問看護ステーションにも「感染対策委員会」のような委員会活動が取り入れられていくことになりそうです。 加えて、災害時でも安定的・継続的にサービスを提供できる体制を整えることも、介護サービス全体で義務化される予定です。近年台風や大雪等の被害が増えていますが、新型コロナウイルス感染症も、そのような災害の1つとも捉えられます。 ステーションの災害時の動きを見直す機会になりそうです。また、テレビ電話等を活用しての会議開催が認められるようになります。 従来の退院調整カンファレンスやサービス担当者会議は、談話室や自宅に多くの人が集まるため、いわゆる「密」になりやすい状況です。密を避けるためにも、オンライン会議の推進が今回の改定で明文化されることになりそうです。詳しくはこちらのコラムをご覧ください。   関連記事:令和3年介護報酬改定ピックアップ 【訪問看護ステーション】重度者対応は拡充、前途多難なリハビリ型 介護施設での看取りをさらに推進、ACPの取り組み促す 診療報酬:オンライン化が加速する傾向に 緊急事態宣言後の2020年4月10日、情報通信機器を用いた非対面の診療行為、いわゆるオンライン診療について、医師の判断により「初診から可能」とする時限措置を、厚生労働省が発表しました。 2020年9月に開始予定だったオンライン服薬指導についても、上記と同様に4月から始まり、半年ほど前倒してのスタートとなりました。これを機に、病院でも組織的なオンライン化が進んでいくと思われます。 では、オンライン化で訪問看護へはどのような影響はあるのでしょうか? 2020年の診療報酬改訂では「退院時共同支援料」について、オンラインでの退院調整カンファレンスにて、やむを得ない場合以外でも算定することが可能になりました。 新型コロナウイルス感染症の影響で、病棟への立入を厳しく制限している病院も多いため、オンラインでの退院調整カンファレンスがますます増えていくかもしれません。 また、オンライン診療における「D to P with N」モデルについても検討されています。 D(Doctor:医師)と、N(Nurse:看護師)といるP(Patient:患者)をスマートフォンやPC等で繋ぎ、オンラインで診察をするモデルのことです。 今後、訪問看護師には具体的にどんなことが求められるのでしょうか、詳しくはこちらのコラムをご覧ください。 2020年、医療現場のオンライン化で訪問看護はどう変わる?徹底解説 新型コロナウイルス感染症の今後の状況によって、診療報酬と介護報酬の動向も流動的に変わっていくかもしれません。新型コロナで制度的に進んだ面もありますが、一刻も早い収束を願うばかりです。

特集
2021年1月20日
2021年1月20日

地域に信頼される訪問看護ステーションになろう

病院から在宅へと療養の場が移り変わる中、地域包括ケアシステムの必要性が求められています。その一端を担っているのが、訪問看護ステーションです。そんな中、「もっと地域に貢献したいけど、どんなことをすればいいかわからない」という方もいるのではないでしょうか。この特集では、コミュニティカフェの運営や見守りネットワークを構築を通して地域で活躍するステーションにスポットライトを当ててご紹介します。   「見える事例検討会」で地域力の底上げに貢献 木のように伸びる地図が、カラフルに描かれたホワイトボード。「見え検マップ」と呼ばれるこの地図は、課題解決の糸口を見つけるのに役立ちます。冨田さんは、病床数が減り病院の受け皿が少なくなる中、在宅メインの生活を実現するためには多職種連携が必要と考え「見える事例検討会」を開始しました。「名刺交換したらネットワークが広がった気になることもあると思うんですが、名刺交換した人がどんな気持ちで利用者さんと関わっているか、知る機会はなかなかありません」野花ヘルスプロモート代表の冨田昌秀さんは語ります。「見える事例検討会」は医療面に偏りがちな医療者の視点に対し、ケアマネジャーなど他の職種は社会面や経済面など異なった切り口で事例を見てくれるため、お互いを補い合う関係性に気づくことができます。また、自分の事業所はこんな思いで訪問看護をしています、と地域の方々に知ってもらう場にもなり、交流だけでなく事業所のPRにも繋がります。それ以外にも、NOBANASIDE CAFEというカフェ運営、地域の見守りネットワーク「みま〜も」の活動など、幅広く活動しています。地域に出ていくことで、普段の訪問看護だけでは繋がれないような方と繋がることもでき、自然とファンが生まれるのです。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。地域の強みを活かし合う「見える事例検討会」とは(野花ヘルスプロモート 冨田昌秀) 住民同士が支え合える環境づくりも、看護のひとつ ビュートゾルフ柏(千葉県柏市)では、地域住民を巻き込んでコミュニティカフェの運営をしています。カフェは住民がおしゃべりをしたり、ボランティアさんが昼食を作ってくれたり、ご近所さんや小学生が遊びに来たりなど、地域住民の居場所となっています。研究者でもある代表の吉江さんは、自治体とも協力した地域支援事業として通いの場の運営を始めました。「訪問看護ステーションという形で立ち上げたのですが、どうしても基本自宅にいて、外出しないという方が対象になってしまいます。元気に外を歩いている人とは仕事上でお会いする機会がないですよね。そこをなんとかしたいと思いました」と語ります。住民と看護師が持ちつ持たれつの関係をつくることを目指し、また、住民同士が支え合える環境づくりも看護のひとつと考えて運営をされています。開設にあたっては地縁のある柏市役所のOBさんから、ボランティアの核になってくれそうな人を紹介してもらい、運営の手伝いをしてもらっているそうです。住民の方との繋がりでネットワークを拡大することが、地域との接点を持つための鍵になるようです。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。研究を飛び越えて、魅せる強み(ビュートゾルフ柏 吉江悟)   地域に出ることが看護師のモチベーションにも繋がる 「元気なころから訪問看護ステーションの看護師が関わっていれば、利用者さんとしても安心できるし、例えば看取りの時期も本人自身では思いを表出できなくなったとしても、その方の生き方を支えていけると思うんです」牧田総合病院(東京都大田区)の地域ささえあいセンター長の澤登久雄さんは言います。澤登さんは、前述の「みま〜も」の立ち上げに携わった第一人者です。今では大田区以外にも広がり、高齢者の見守りネットワークを各所で展開しつつあります。「みま〜も」にも看護師をはじめとした専門職が関わっており、地域の元気な高齢者と共に活動することでモチベーションの向上にも繋がっているそうです。地域の活動で出会った住民の方が、何かあった時に「この訪問看護ステーションを選びたい」と思ってもらえることも組織のメリットになります。地域で多職種や住民で集まる会が盛り上がりを見せている今、そういった会や地域の活動に参加することで、顔が見える関係になることができます。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。地域に選ばれる訪問看護ステーションになる(牧田総合病院 地域支えあいセンター 澤登久雄) こうした関わりで地域からの信頼度もアップし、地域に根付いたステーションになっていくのではないでしょうか。保険サービス以外に地域での活動がしたい方のヒントになれば幸いです。

特集
2021年1月20日
2021年1月20日

採用のポイントと定着の秘訣

訪問看護業界の課題として、人材不足が挙げられます。 看護職員の既卒採用者の6人に1人は、再就職後、採用年度内に退職していると言われています。 せっかく採用したけれど、すぐ退職されてしまったという経験がある訪問看護ステーションも、少なくないのではないでしょうか。 採用面接の時点で見極めや、入職後の適切なフォロー体制が求められています。 ほかの訪問看護ステーションでは、採用の際にどんなポイントを見ており、スタッフ定着に対してどんな工夫を行っているのでしょうか?特集にまとめました。 人材紹介に頼らない採用戦略 セントケア ・グループでは全国に100ヵ所近い訪問看護ステーションを展開しています。 現在は人材紹介会社はできるだけ利用せず、ホームページ、各種SNS、社員紹介制度にて採用活動をされています。ターゲット層に応じた方法で情報発信をすることで、採用に結びついているようです。 「自社アピールを前面に出しすぎるのは良くないかと思っていたのですが、ダイレクトに伝えないとわからない部分もある」と訪問看護部門の統括部長、藤原さんは採用活動について語ります。 具体的な採用施策や、ご自身が入職に至った経緯を伺いました。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 異業種参入 第一の壁:採用(セントケア・ホールディング株式会社 藤原祐子) 採用の時点で見極めを 精神科特化型の訪問看護ステーションみのりでは、組織の中でも自分の役割を見つけ、主体的に動ける人を採用しています。 手厚い福利厚生や、統括部長の小瀬古さんの執筆された本の影響もあり、求人への問い合わせは多いそうです。そのため、電話での一次面接、同行訪問、対面面接と、入職前にいくつか段階を設けてじっくりとマッチングをしています。 訪問看護ステーションとして入職者に求めていることをあらかじめ伝えることで、ミスマッチを少なくしています。みのりでは、どんな人を採用しているのでしょうか?厳しく、優しく、人と向き合う採用についてを伺いました。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 向き合い、選ぶ採用(訪問看護ステーションみのり 進あすか、訪問看護ステーションみのり奈良 小瀬古信幸) ファンを獲得し多様な看護師を採用 東京都江戸川区を中心に全国に展開するWyL(ウィル)訪問看護ステーションでは、多様なバックグラウンドを持ったスタッフの採用をしています。 「『本当にすべてをこなせるジェネラリストって存在するのだろうか』と疑問に思います」と代表取締役の岩本さんは語ります。 多くの病棟を経験したとしても、全てができる看護師というのはほとんどおらず、経験や強みは人それぞれです。だからこそ、多様な経歴のスタッフを採用し、お互いの経験を活かしながらチームを強化していけるのです。 また「ウィル」というブランド形成やメディア露出などを綿密な設計の上で行い、ファンを獲得し、仲間を増やしているそうです。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 なぜ、若手の看護師が集まり、定着するのか?(WyL訪問看護ステーション 岩本大希) どんなステーションにするため、どんな人材を求め、どんな採用戦略を取るのか。改めて考えると、ステーションの色がより浮き出てくるかもしれません。 転職者のリアルな声をもっと聞きいてみたいという方は、訪問看護に飛び込みたい看護師を応援するホームケアラインのホームページをぜひご覧ください。 参考:公益社団法人日本看護協会広報部 2020年3月30日ニュースリリース

特集
2021年1月20日
2021年1月20日

いざという時のために。ステーションの災害対策

近年、台風や豪雨による災害が各地で起こっています。特に2011年の東日本大震災では、災害対策の重要性を身をもって感じた方が多いのではないでしょうか。 もし訪問先で地震が起こった時、どう行動したらよいか、あなたのステーションには指針がありますか? これから起こりうる首都直下型地震などの災害に、訪問看護ステーションはどう備えていくと良いのか、特集にまとめました。 「ホームケア防災ラボ」で地域に貢献 都内で展開するケアプロ訪問看護ステーションでは、DMATの経験があるスタッフと災害看護専門看護師の資格を持ったスタッフが中心となり、「ホームケア防災ラボ」を運営しています。 「地域を支えるケアスタッフが災害対策に取り組むことは、発災後の地域資源を守っていくという視点でも効果的である」と在宅医療事業部長の金坂さんは話します。 ホームケア防災ラボでは、情報発信や勉強会を定期的に開き、災害時にサービス提供を継続できるステーションを1ヵ所でも増やす取り組みをしています。詳しくはこちらの取材記事をご覧ください。 災害時対応を変えるためのチャレンジ(ケアプロ株式会社 金坂宇将) 「災害時個別支援計画」で利用者さんにも意識付けを 愛知県にあるテンハート訪問看護ステーションでは、愛知医科大学の下園美保子先生と共同で「災害時個別支援計画」の作成をしています。 作成のきっかけは「一般的な災害対策マニュアルを利用して実施した災害訓練での失敗」だと、管理者の佐渡本さんは語ります。利用者さんの個別性が高く、いかに現実に即していないかを実感したそうです。 そこで下園先生に相談したところ、利用者さんに個別に災害支援計画を作ってみてはどうかという話に至りました。 個別に支援計画を作成することで、災害時に利用者さんが焦らず行動できるだけでなく、普段の生活でも災害に対して準備する行動変容が見られたそうです。 災害が発生した際は、限られた時間とマンパワーの中で、何人もの人が連絡や訪問をするなど、無駄な動きをしているのが現実です。 在宅医療の連携ツールとしても、この災害時個別支援計画は今後広く利用されるようになるかもしれません。 もしもに対応できる!災害時支援計画(テンハート訪問看護ステーション 佐渡本琢也) 高齢者こそ災害準備を 東京都健康長寿医療センター研究所の涌井智子先生は、高齢者にとっての災害準備の必要性を訴えています。 高齢者は、災害発生直後から72時間後までは、体力的・精神的な理由で避難が遅れてしまうと言われています。また、災害発生後72時間以降は、避難所などの生活環境への変化に耐えられず、身体機能や認知機能の低下が起こるリスクがあります。 そこで、災害発生前の対策を充実させることで、高齢者自らが、災害時に生き残る可能性を広げることができるそうです。 高齢者の防災準備あるあるや、今日からできるプチ避難準備について、涌井先生が解説しています。詳しくはこちらのコラムをご覧ください。 高齢者にとっての災害対策(東京都健康長寿医療センター研究所 涌井智子) 異なる支援ニーズへの対応と地域コミュニティ 今日からできるプチ災害準備(東京都健康長寿医療センター研究所 涌井智子) ついつい後回しにしがちですが、いつ起きてもおかしくないのが災害です。これを機に、ステーションの災害対策について見直してみてはいかがでしょうか。

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